新型コロナウイルス感染防止の検温・テレワーク等対応
FY2020に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2023削除有価証券報告書前 filing まで記載されていた検温、テレワーク、サテライトオフィス、対面営業の再開等の具体的な感染防止策は、当年度の本文では確認できない。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、社内外での新型コロナウイルスの感染予防と拡大防止に努め、関係者皆さまの健康・安全の確保を優先する行動を心がけてまいりました。」
社内外の感染予防・拡大防止と関係者の健康・安全確保を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、社内外での新型コロナウイルスの感染予防と拡大防止に努め、関係者皆さまの健康・安全の確保を優先する行動を心がけてまいりました。」
社内外での感染予防・拡大防止と関係者の健康・安全確保を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、社内外での新型コロナウイルスの感染予防と拡大防止に努め、関係者皆さまの健康・安全の確保を優先する行動を心がけてまいりました。」
社内外での感染予防・拡大防止と、関係者の健康・安全確保を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、社内外での新型コロナウイルスの感染予防と拡大防止に努め、関係者皆さまの健康・安全の確保を優先する行動を心がけてまいりました。」
社内外での感染予防・拡大防止と、関係者の健康・安全確保を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、社内外での新型コロナウイルスの感染予防と拡大防止に努め、関係者皆さまの健康・安全の確保を優先する行動を心がけてまいりました。」
社内外での感染予防・拡大防止と関係者の健康・安全確保を継続している。具体的な対応手段について、この filing では新たな記載はない。 - FY2021-Q2対面営業を段階的に再開有価証券報告書
「当社は、社内外での新型コロナウイルスの感染予防と拡大防止に努め、関係者皆さまの健康・安全の確保を優先する行動を心がけてまいりました。対面による営業活動につきましては感染対策徹底のもと段階的に再開しております。また、早期から導入をはじめたテレワークやサテライトオフィスにつきましては適宜設置しており、受注活動に大きな影響はなく全事業所において製品の生産・供給も含め、通常と変わらず運営しております。」
感染予防・拡大防止を継続し、感染対策を徹底したうえで対面営業を段階的に再開している。テレワークやサテライトオフィスも適宜設置し、生産・供給を含め通常どおり運営していると記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、社内外での新型コロナウイルスの感染予防と拡大防止に努め、関係者皆さまの健康・安全の確保を優先する行動を心がけてまいりました。対面による営業活動の自粛等の実施を行ったものの、テレワークやサテライトオフィスの早期導入により受注活動に大きな影響はなく全事業所において製品の生産・供給も含め、通常と変わらず運営しております。」
感染予防・拡大防止を継続し、対面営業の自粛、テレワーク、サテライトオフィスの導入を実施した。受注活動への大きな影響はなく、生産・供給を含め通常どおり運営していると記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「なお、当社は2020年２月下旬から全役職員出勤前の検温の実施をはじめテレワークやサテライトオフィスの順次設置などにより、新型コロナウイルス感染防止に極力対応しておりますが、対応しきれなくなった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
2020年2月下旬からの出勤前検温、テレワーク、サテライトオフィスの順次設置を感染防止策として初めて具体的に記載している。