TAKARA & COMPANY（7921）・施策再掲
事業継続計画（BCP）による緊急時体制の整備
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク119社が書いているテーマ・逆風21社・追い風97社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている119社のうち14社を表示しています。上の文は119社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、afterコロナにおいても一定規模でリモートワークや遠隔会議の環境は定着していくことが予想されます。」
新型コロナウイルス感染症後も、一定規模のリモートワークや遠隔会議が定着するとの見通しが再確認された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、afterコロナにおいても一定規模でリモートワークや遠隔会議の環境は定着していくことが予想されます。」
新型コロナウイルス感染症後もリモートワークや遠隔会議が定着するとの見通しが、事業継続・業務対応の前提として再確認された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また新型コロナウイルスの影響における世界的な混乱および外出自粛などの流れから、各種感染対策のほか執務室の分散化や在宅勤務、またはWEB会議をはじめとするリモート環境下での業務対応等にも迫られております。」
BCP・緊急時対応として、執務室分散化、在宅勤務、WEB会議等のリモート業務対応が再確認された。 - FY2020前進有価証券報告書
「執務室の分散化や在宅勤務、またはWEB会議をはじめとするリモート環境下での業務対応等にも迫られております。with/afterコロナ環境下における働き方の見直し、電子化の加速などニューノーマルへの対応も進めております。」
従来のBCP策定方針に加え、執務室分散化、在宅勤務、WEB会議など新型コロナウイルス感染症下の具体的な業務継続対応が示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「大規模災害等が発生した場合に備え、事業継続計画（BCP）を策定する等、緊急時の体制を整備する」
大規模災害等に備え、BCPの策定など緊急時の事業継続体制を整備する方針が示された。