事故・災害による生産活動中断
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
- FY2021再掲有価証券報告書
「疫病の流行、地震や気候変動に起因する自然災害、大規模な事故等、想定を上回る非常事態が発生し、当社グループ、関連資材メーカー、顧客等の生産設備や電力・物流等の社会インフラに重大な影響を及ぼす事象が発生した場合には、製造や物流設備等の破損、原材料やエネルギーの調達困難、必要要員の確保困難といった販売・生産能力の低下が当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
疫病・自然災害・事故による設備破損、調達困難、人員確保困難のリスクを再確認し、安全対策を継続した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「疫病の流行、地震や気候変動に起因する自然災害、大規模な事故等、想定を上回る非常事態が発生し、当社グループ、関連資材メーカー、顧客等の生産設備や電力・物流等の社会インフラに重大な影響を及ぼす事象が発生した場合には、製造や物流設備等の破損、原材料やエネルギーの調達困難、必要要員の確保困難といった販売・生産能力の低下が当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
従来の事故・災害リスクに疫病の流行を加え、設備破損、原材料・エネルギー調達困難、必要要員確保困難などの影響を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかし、これらの活動にもかかわらず、事故・災害など当社グループ、関連資材メーカー、顧客等の生産設備や電力・物流等の社会インフラに重大な影響を及ぼす事象が発生した場合には、生産活動の中断及び生産活動に対する制約等により当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
安全対策を実施している一方、事故・災害による生産中断リスクを再確認した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかし、これらの活動にもかかわらず、事故・災害など当社グループ、関連資材メーカー、顧客等の生産設備や電力・物流等の社会インフラに重大な影響を及ぼす事象が発生した場合には、生産活動の中断及び生産活動に対する制約等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
安全対策を実施している一方、事故・災害による生産中断リスクを再確認した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかし、これらの活動にもかかわらず、事故・災害など当社グループ、関連資材メーカー、顧客等の生産設備や電力・物流等の社会インフラに重大な影響を及ぼす事象が発生した場合には、生産活動の中断及び生産活動に対する制約等により当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
安全対策を実施している一方、事故・災害による生産中断リスクを再確認した。 - FY2016初出有価証券報告書
「事故・災害など当社グループ、関連資材メーカー、顧客等の生産設備や電力・物流等の社会インフラに重大な影響を及ぼす事象が発生した場合には、生産活動の中断及び生産活動に対する制約等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自社・取引先・顧客・社会インフラの事故災害による操業制約を想定。