特定取引先への依存
FY2016に初出。16回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、株式会社読売新聞東京本社やヤマト運輸株式会社向けの売上が当社グループの売上高の４割を超えています。これら得意先との強固な信頼関係が当社グループの強みであり取引関係の強化に努めていますが、今後の特定取引先の経営成績や取引方針によっては業績等に影響を与える可能性があります。」
読売新聞東京本社とヤマト運輸向け売上の合計が、前期の「3割超」から「4割超」と記載され、特定取引先への売上集中度が高まっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、株式会社読売新聞東京本社やヤマト運輸株式会社向けの売上が当社グループの売上高の３割を超えています。」
特定取引先への売上依存が続いており、読売新聞東京本社とヤマト運輸向け売上の合計が売上高の3割超であることを明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、株式会社読売新聞東京本社やヤマト運輸株式会社など、いくつかの特定取引先の売上に占める割合が高い傾向にあります。これら得意先との強固な信頼関係が当社グループの強みであると考えていますが、今後の特定取引先の経営成績や取引方針によっては業績等に影響を与える可能性があります。」
読売新聞東京本社やヤマト運輸など特定取引先への売上依存を継続してリスクとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定取引先への依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと明記している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、いくつかの特定取引先の売上に占める割合が高い傾向にあります。これら得意先との強固な信頼関係が当社グループの強みであると考えていますが、今後の特定取引先の経営成績や取引方針によっては業績等に影響を与える可能性があります。」
特定取引先への依存を継続して開示しており、当期の販売割合は読売新聞東京本社32.1％、ヤマト運輸11.5％だった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、いくつかの特定取引先の売上に占める割合が高い傾向にあります。これら得意先との強固な信頼関係が当社グループの強みであると考えていますが、今後の特定取引先の経営成績や取引方針によっては業績等に影響を与える可能性があります。」
読売新聞東京本社の売上割合は33.8％、ヤマト運輸は11.5％と開示されている。