2021～2024年度の中期経営方針「未来起点の変革」
FY2021に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
共同印刷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「新しい経営理念「創意と熱意で新たな価値を生み出し、共にある未来を実現する」と、経営理念の実現に向け10年後の2034年度にありたい姿として長期ビジョン「ＮexＴＯＭＯＷＥＬ2034 共に挑もう、共に超えよう。」を定め、達成への長期戦略と2025年度を起点とする３カ年の中期経営計画を策定しております。」
2021～2024年度の「未来起点の変革」計画から、2034年度長期ビジョンと2025～2027年度の新中期経営計画へ移行した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営方針「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」に基づき、各施策を推進しております。」
「未来起点の変革に挑戦」という中期経営方針に基づく各施策の推進が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、中期経営方針「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」に基づく各施策を推進するとともに、原材料等の価格高騰へ対処するための取り組みにも注力しております。」
「未来起点の変革に挑戦」という中期経営方針に基づく各施策の推進が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、共同印刷グループは、競争力のある事業領域の確立と高い利益率の実現をめざし、中期経営方針「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」に基づいた取り組みを進めております。」
「未来起点の変革」に基づく取り組みを継続し、競争力のある事業領域の確立と高い利益率の実現を目指す表現が追加されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、共同印刷グループは、中期経営方針「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」に基づいた取り組みを進めております。」
2021年度を初年度とする4カ年中期経営計画の「未来起点の変革」という方針に基づく取り組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、共同印刷グループは、中期経営方針「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」に基づき、各施策に取り組みました。」
2021～2024年度の中期経営計画に基づく「未来起点の変革」の取り組みが継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その実現に向けて、市場環境の変化を見据えた事業戦略及び生産体制の合理化を推進する経営基盤を構築し、持続的な成長と企業価値向上を確かなものとするため、中期経営計画（2021年度から2024年度までの４ヵ年計画）では、方針及び目標数値を次のとおりといたしました。…連結営業利益38億円 ＲＯＥ5.0％ 配当性向30％以上」
2021～2024年度の4カ年計画、「未来起点の変革」の方針と、2024年度の営業利益38億円・ROE5.0％・配当性向30％以上の目標が通期方針として維持されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、共同印刷グループは中期経営方針「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」に基づいた取り組みを進めております。」
2021年度を初年度とする中期経営計画の方針に基づく取り組みが継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、共同印刷グループは中期経営方針「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」に基づいた取り組みを進めております。」
2021年度を初年度とする中期経営計画の方針に基づく取り組みが継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況の中、共同印刷グループは、新たな中期経営方針を「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」と定め、2021年度を初年度とする４カ年の中期経営計画を策定しました。」
2021年度から2024年度までの中期経営計画と「未来起点の変革」の方針が、当四半期の経営方針として再確認されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「■中期経営方針 「豊かな社会と新たな価値を創造するために未来起点の変革に挑戦」 ■経営目標数値（2024年度） 連結営業利益 38億円 ＲＯＥ 5.0％ 配当性向 30％以上」
2021年度から2024年度までの4カ年計画を新たに設定し、未来起点の変革、2024年度の営業利益38億円・ROE5.0％・配当性向30％以上を目標として掲げた。既存事業の安定収益基盤確立と新規事業育成を進める計画である。