TOPPANホールディングス（7911）・リスク顕在化
戦略的提携、合弁、投資・買収の効果未達
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
3記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
買収・提携・新規事業投資の計画未達・投資損失リスク210社が書いているテーマ・逆風212社・追い風0社
TOPPANホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。79社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの212件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「東京都文京区のデジタルビジネス関連事業用資産は、サービス提供の拡大が遅れていることに加え、当初の想定以上にシステム開発・運用などの体制整備に時間を要しており、短期的な回収が見込めなくなったことなどから、減損損失を認識するものであります。」
投資・事業開発について、デジタルビジネスのサービス拡大遅延と体制整備の長期化により、減損損失3,718百万円が発生した。期待効果未達リスクが実績化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような活動は、新技術の獲得、新製品の発売、新規市場参入のためには重要です。しかし、様々な要因により、提携関係を継続できない場合や、当初期待した効果を得られない場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
提携・投資・買収を成長手段としつつ、継続不能や期待効果未達のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは他社との戦略的提携、合弁事業、投資を通して、多くの事業を推進しており、将来においても、他の企業を買収する可能性がある。」
新技術獲得、新製品発売、新市場参入に重要である一方、提携継続不能や期待効果未達をリスクとしている。