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2027年3月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)

2027年3月期中間期は、売上高が前年同期比15.5%増、営業利益が22.3%増となり、増収増益だった。通期業績予想と年間配当予想は据え置かれた。

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売上高前年同期比(%)
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2026年4月1日〜2026年9月30日連結日本基準
売上高91,853百万円前年比 +15.5%進捗 50.7%
営業利益10,822百万円前年比 +22.3%進捗 57.3%
経常利益10,897百万円前年比 +32.9%進捗 57.1%
純利益(親会社株主帰属)8,213百万円前年比 +28.9%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益95円97銭
期末の財政状態
総資産140,109百万円
うち純資産 89,183 百万円自己資本比率 63.5%前期末比 +0.9pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+4,561
投資-3,975
財務-1,714
純増減-1,128

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高33,426百万円
セグメント別売上高日本 35,794百万円(前年比 +14.4%)、アジア 47,339百万円(前年比 +15.7%)、北米 4,744百万円(前年比 +22.4%)、ヨーロッパ 3,612百万円(前年比 +17.1%)、スポーツ用品事業(合計) 91,490百万円(前年比 +15.6%)、スポーツ施設事業 362百万円(前年比 +0.5%)
セグメント別利益日本 3,514百万円(前年比 +69.4%)、アジア 6,963百万円(前年比 +15.2%)、北米 412百万円(前年比 +43.7%)、ヨーロッパ 475百万円(前年比 +108.7%)、スポーツ用品事業(合計) 11,366百万円(前年比 +31.6%)、スポーツ施設事業 46百万円(前年比 +0.8%)
地域別売上高35,794百万円(前年比 +14.4%)、47,339百万円(前年比 +15.7%)、4,744百万円(前年比 +22.4%)、3,612百万円(前年比 +17.1%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高181,000百万円(前年比 +10.6%)
営業利益18,900百万円(前年比 +14.2%)
経常利益19,100百万円(前年比 +17.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益14,200百万円(前年比 +17.4%)
業績予想の修正無
年間配当予想25円 → 31円(+24.0%)
業績の増減要因

スポーツ市場の堅調な推移、国際大会での契約選手の活躍による製品への注目度上昇、増収による売上総利益の増加、円安による為替換算の影響。販管費は広告宣伝費や人件費等が増加したが、売上総利益の増加が上回った。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません)

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 1,009百万円 / 特別損失 非開示
減価償却費1,925百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数92,870,800株
期末自己株式数7,204,473株
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2026年4月1日〜2026年9月30日
売上高91,853百万円(前年比 +15.5%)
営業利益10,822百万円(前年比 +22.3%)
経常利益10,897百万円(前年比 +32.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益8,213百万円(前年比 +28.9%)
1株当たり当期純利益95円97銭
自己資本比率当期末 63.5 / 前期末 62.6
総資産140,109百万円
純資産89,183百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー4,561百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-3,975百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-1,714百万円
現金及び現金同等物期末残高33,426百万円
通期業績予想売上高 181,000百万円(前年比 +10.6%) / 営業利益 18,900百万円(前年比 +14.2%) / 経常利益 19,100百万円(前年比 +17.1%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 14,200百万円(前年比 +17.4%)
業績予想の修正無
年間配当予想25円 → 31円(+24.0%)
セグメント別売上高日本 35,794百万円(前年比 +14.4%)、アジア 47,339百万円(前年比 +15.7%)、北米 4,744百万円(前年比 +22.4%)、ヨーロッパ 3,612百万円(前年比 +17.1%)、スポーツ用品事業(合計) 91,490百万円(前年比 +15.6%)、スポーツ施設事業 362百万円(前年比 +0.5%)
セグメント別利益日本 3,514百万円(前年比 +69.4%)、アジア 6,963百万円(前年比 +15.2%)、北米 412百万円(前年比 +43.7%)、ヨーロッパ 475百万円(前年比 +108.7%)、スポーツ用品事業(合計) 11,366百万円(前年比 +31.6%)、スポーツ施設事業 46百万円(前年比 +0.8%)
地域別売上高35,794百万円(前年比 +14.4%)、47,339百万円(前年比 +15.7%)、4,744百万円(前年比 +22.4%)、3,612百万円(前年比 +17.1%)
減価償却費1,925百万円
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 1,009百万円 / 特別損失 非開示
継続企業の前提に関する記載該当事項なし(継続企業の前提に関する注記:該当事項はありません)
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数92,870,800株
期末自己株式数7,204,473株
業績の増減要因スポーツ市場の堅調な推移、国際大会での契約選手の活躍による製品への注目度上昇、増収による売上総利益の増加、円安による為替換算の影響。販管費は広告宣伝費や人件費等が増加したが、売上総利益の増加が上回った。
この書類が述べていない項目(6件)
売上高営業利益率配当性向株主還元方針受注高・受注残高減損損失重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

各地域でスポーツ市場が堅調に推移したこと、国際大会で契約選手が活躍し製品への注目が高まったこと、増収による売上総利益の増加が広告宣伝費や人件費などの販管費増加を上回ったこと。円安による為替換算の影響もあった。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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