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決算説明資料7906ヨネックス情報通信・サービスその他

2024年3月期 決算説明会資料

2024年3月期は、需要の堅調さや新製品の好調、円安効果などにより、売上高・営業利益・純利益が前期を上回り、売上高は過去最高となった。2025年3月期も増収増益と年間配当20円を見込む一方、成長投資を強化する。

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この資料の中身

決算説明資料2024年3月期 通期会社の説明として取り出せた項目 10 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高116,442百万円+8.8%
営業利益11,611百万円+15.4%
経常利益12,195百万円+22.4%
純利益8,859百万円+20.8%
販管費40,000百万円
売上総利益率
率44.3%
営業利益率
率10.0%
通期業績予想
売上高
126,000百万円
営業利益
12,500百万円
経常利益
12,500百万円
親会社株主に帰属する当期純利益
9,300百万円
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
  • 増収に伴う粗利増4,042百万円
  • 粗利率の改善1,663百万円
  • 人件費の増加-1,245百万円
  • 広告宣伝費の増加-973百万円
  • 研究開発費の増加-126百万円
  • その他販管費の増加-1,812百万円
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
  • 1RMB19.8円
  • 1TWD4.5円
  • 1USD150円
  • 1EUR160円
  • 1GBP185円
  • 売上高成長率(資本配分計画の前提)1桁後半%
  • 営業利益率(資本配分計画の前提)9〜10%程度
新しい施策
  • DTC センター・オブ・エクセレンスの設置
  • GGS IT変革プログラムの始動
  • 研究開発施設の建設
  • テニス新工場の建設
  • インド第2工場の稼働
  • パーパス&ミッションの策定・ワークショップ実施
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • 1株当たり当期純利益(EPS)102.45円
    前年同期比+18.40円
  • 自己資本利益率(ROE)15.6%
    前年同期比+0.7pt
  • 海外売上高比率70.8%
    前年同期比+0.8pt
  • 米国テニス競技人口23.8百万人
    前年同期比+0.2百万人
  • 米国テニス専門店でのラケット販売シェア14.7%
    前年同期比+2.2pt
  • インド向け売上高約4.5倍
セグメント別実績
  • 日本
    売上高51,039百万円
    売上高前年同期比_pct6.9
    営業利益1,641百万円
    営業利益前年同期比_pct11
  • アジア
    売上高54,849百万円
    売上高前年同期比_pct10.4
    営業利益8,883百万円
    営業利益前年同期比_pct0.7
  • 北米
    売上高5,512百万円
    売上高前年同期比_pct4.9
    営業利益251百万円
    営業利益前年同期比_pct-40.7
  • ヨーロッパ
    売上高4,518百万円
    売上高前年同期比_pct18.4
    営業利益533百万円
    営業利益前年同期比_pct211.4
  • スポーツ施設事業
    売上高522百万円
    営業利益21百万円
中期経営計画の目標
内容グローバル成長戦略(GGS)に沿った中長期成長
目標値売上高成長率1桁後半%程度、営業利益率9〜10%程度、海外売上高比率の拡大
目標年度FY3/26
実績との対比2020年3月期から2024年3月期に売上高87.9%増、海外売上高比率52%から70%へ
財務目標
  • ROE
    実績値15.6
  • DOE
    目標値2.5〜3.0%
    実績値2.4
市場規模・シェア
  • 米国テニス競技人口23.8百万人
  • 米国テニス専門店での当社ラケット販売シェア14.7%
  • 高価格帯ラケットのシェア27.9%
年間配当
2024年3月期
年間16円/株
中間7円/株
期末9円/株
2025年3月期
年間20円/株
中間10円/株
期末10円/株
自己株式取得
資本配分計画に記載はあるが、取得枠の金額・株数・期間は非開示
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2024年3月期 通期
売上高116,442百万円(前年比 +8.8%)
営業利益11,611百万円(前年比 +15.4%)
経常利益12,195百万円(前年比 +22.4%)
純利益8,859百万円(前年比 +20.8%)
売上総利益率率 44.3% / 前年同期比の増減ポイント 非開示
営業利益率率 10.0% / 前年同期比の増減ポイント 非開示
販管費40,000百万円
通期業績予想売上高 126,000百万円 / 営業利益 12,500百万円 / 経常利益 12,500百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 9,300百万円
セグメント別実績セグメント 日本 / 売上高 51,039百万円 / 売上高前年同期比_pct 6.9 / 営業利益 1,641百万円 / 営業利益前年同期比_pct 11、セグメント アジア / 売上高 54,849百万円 / 売上高前年同期比_pct 10.4 / 営業利益 8,883百万円 / 営業利益前年同期比_pct 0.7、セグメント 北米 / 売上高 5,512百万円 / 売上高前年同期比_pct 4.9 / 営業利益 251百万円 / 営業利益前年同期比_pct -40.7、セグメント ヨーロッパ / 売上高 4,518百万円 / 売上高前年同期比_pct 18.4 / 営業利益 533百万円 / 営業利益前年同期比_pct 211.4、セグメント スポーツ施設事業 / 売上高 522百万円 / 営業利益 21百万円 / 前年同期比 非開示
増減要因の内訳要因 増収に伴う粗利増 / 金額 4,042百万円、要因 粗利率の改善 / 金額 1,663百万円、要因 人件費の増加 / 金額 -1,245百万円、要因 広告宣伝費の増加 / 金額 -973百万円、要因 研究開発費の増加 / 金額 -126百万円、要因 その他販管費の増加 / 金額 -1,812百万円
主要KPI指標名 1株当たり当期純利益(EPS) / 値 102.45円 / 前年同期比 +18.40円、指標名 自己資本利益率(ROE) / 値 15.6% / 前年同期比 +0.7pt、指標名 海外売上高比率 / 値 70.8% / 前年同期比 +0.8pt、指標名 米国テニス競技人口 / 値 23.8百万人 / 前年同期比 +0.2百万人、指標名 米国テニス専門店でのラケット販売シェア / 値 14.7% / 前年同期比 +2.2pt、指標名 インド向け売上高 / 値 約4.5倍 / 前年同期比 非開示
業績見通しの前提項目 1RMB / 値 19.8円、項目 1TWD / 値 4.5円、項目 1USD / 値 150円、項目 1EUR / 値 160円、項目 1GBP / 値 185円、項目 売上高成長率(資本配分計画の前提) / 値 1桁後半%、項目 営業利益率(資本配分計画の前提) / 値 9〜10%程度
中期経営計画の目標内容 グローバル成長戦略(GGS)に沿った中長期成長 / 目標値 売上高成長率1桁後半%程度、営業利益率9〜10%程度、海外売上高比率の拡大 / 目標年度 FY3/26 / 実績との対比 2020年3月期から2024年3月期に売上高87.9%増、海外売上高比率52%から70%へ
財務目標指標 ROE / 実績値 15.6%、指標 DOE / 目標値 2.5〜3.0% / 実績値 2.4%
年間配当2024年3月期 年間 16円/株 / 中間 7円/株 / 期末 9円/株 / 2025年3月期 年間 20円/株 / 中間 10円/株 / 期末 10円/株
自己株式取得資本配分計画に記載はあるが、取得枠の金額・株数・期間は非開示
市場規模・シェア項目 米国テニス競技人口 / 値 23.8百万人、項目 米国テニス専門店での当社ラケット販売シェア / 値 14.7%、項目 高価格帯ラケットのシェア / 値 27.9%
新しい施策DTC センター・オブ・エクセレンスの設置、GGS IT変革プログラムの始動、研究開発施設の建設、テニス新工場の建設、インド第2工場の稼働、パーパス&ミッションの策定・ワークショップ実施
この書類が述べていない項目(11件)
当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数見通しに織り込んだリスク額配当性向設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

各種大会の再開やスポーツ活動の活発化、草の根販促活動、新製品の販売好調、契約選手の活躍、海外子会社の円安による円換算効果が増収要因となった。営業利益は、増収と主に日本セグメントの粗利率改善による粗利増加が、人件費・システム関連費用・広告宣伝費などの販管費増加を上回った。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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