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2024年3月期第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

第3四半期累計は、売上高が前年同期比7.0%増となった一方、営業利益は11.9%減、経常利益と最終利益も減少した。通期業績予想は据え置きで、年間配当予想は前期の13円から14円に増額されている。

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この期間の実績

第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準
売上高85,172百万円前年比 +7.0%進捗 73.4%
営業利益8,204百万円前年比 -11.9%進捗 76.7%
経常利益8,583百万円前年比 -6.2%進捗 80.2%
純利益(親会社株主帰属)6,279百万円前年比 -6.3%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益72.63円
期末の財政状態
総資産86,026百万円
うち純資産 59,083 百万円自己資本比率 68.5%前期末比 +1.9pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

セグメント別売上高日本 37,545百万円(前年比 +5.3%)、アジア 39,290百万円(前年比 +6.4%)、北米 4,506百万円(前年比 +16.3%)、ヨーロッパ 3,370百万円(前年比 +24.3%)、スポーツ施設事業 459百万円(前年比 -1.6%)
セグメント別利益日本 1,045百万円(前年比 -49.5%)、アジア 6,007百万円(前年比 -18.3%)、北米 395百万円(前年比 -18.6%)、ヨーロッパ 427百万円(前年比 +1,709.7%)、スポーツ施設事業 57百万円(前年比 -15.4%)
地域別売上高37,545百万円(前年比 +5.3%)、39,290百万円(前年比 +6.4%)、4,506百万円(前年比 +16.3%)、3,370百万円(前年比 +24.3%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高116,000百万円(前年比 +8.4%)
営業利益10,700百万円(前年比 +6.3%)
経常利益10,700百万円(前年比 +7.4%)
親会社株主に帰属する当期純利益7,800百万円(前年比 +6.4%)
業績予想の修正修正なし
年間配当予想13円 → 14円
業績の増減要因

国際大会を含む各種大会の開催が戻ったこと、草の根販促活動、大会での契約選手の活躍、製品への注目の高まりによりスポーツ需要が堅調に推移し増収。海外子会社では円安による円換算の上押し効果もあった。増収や日本セグメントを中心とする売上総利益率の改善で粗利は増加したが、広告宣伝費、人件費等の販管費が増加し減益。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 / 注記 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動は無
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 509百万円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数92,870,800
期末自己株式数6,349,583
この期間の実績
項目内容
決算期区分第3四半期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年4月1日〜2023年12月31日
売上高85,172百万円(前年比 +7.0%)
営業利益8,204百万円(前年比 -11.9%)
経常利益8,583百万円(前年比 -6.2%)
親会社株主に帰属する当期純利益6,279百万円(前年比 -6.3%)
1株当たり当期純利益72.63円
自己資本比率当期末 68.5 / 前期末 66.6
総資産86,026百万円
純資産59,083百万円
通期業績予想売上高 116,000百万円(前年比 +8.4%) / 営業利益 10,700百万円(前年比 +6.3%) / 経常利益 10,700百万円(前年比 +7.4%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 7,800百万円(前年比 +6.4%)
業績予想の修正修正なし
年間配当予想13円 → 14円
セグメント別売上高日本 37,545百万円(前年比 +5.3%)、アジア 39,290百万円(前年比 +6.4%)、北米 4,506百万円(前年比 +16.3%)、ヨーロッパ 3,370百万円(前年比 +24.3%)、スポーツ施設事業 459百万円(前年比 -1.6%)
セグメント別利益日本 1,045百万円(前年比 -49.5%)、アジア 6,007百万円(前年比 -18.3%)、北米 395百万円(前年比 -18.6%)、ヨーロッパ 427百万円(前年比 +1,709.7%)、スポーツ施設事業 57百万円(前年比 -15.4%)
地域別売上高37,545百万円(前年比 +5.3%)、39,290百万円(前年比 +6.4%)、4,506百万円(前年比 +16.3%)、3,370百万円(前年比 +24.3%)
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 509百万円 / 特別損失 非開示
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 / 注記 当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動は無
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数92,870,800
期末自己株式数6,349,583
業績の増減要因国際大会を含む各種大会の開催が戻ったこと、草の根販促活動、大会での契約選手の活躍、製品への注目の高まりによりスポーツ需要が堅調に推移し増収。海外子会社では円安による円換算の上押し効果もあった。増収や日本セグメントを中心とする売上総利益率の改善で粗利は増加したが、広告宣伝費、人件費等の販管費が増加し減益。
この書類が述べていない項目(11件)
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

国際大会を含む各種大会の開催回復、草の根販促活動、契約選手の活躍、製品への注目の高まりによりスポーツ需要が堅調に推移し、増収となった。利益面では増収や売上総利益率の改善があったものの、広告宣伝費、人件費などの販売費及び一般管理費が増加し、減益となった。海外子会社では円安による円換算上の押上げ効果もあった。

このページの読み方

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重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
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