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2023年3月期第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)

2023年3月期上期は、需要回復や円安の影響などにより売上高・利益が前年同期を大きく上回った。通期業績予想と配当予想は据え置かれた。

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%(売上高の前年同四半期比)
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この期間の実績

中間期(第2四半期)2022年4月1日〜2022年9月30日連結日本基準
売上高50,092百万円前年比 +44.0%進捗 51.6%
営業利益7,116百万円前年比 +69.9%進捗 77.3%
経常利益7,796百万円前年比 +81.1%進捗 81.2%
純利益(親会社株主帰属)5,595百万円前年比 +67.3%進捗 79.9%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益64.11円
期末の財政状態
総資産79,245百万円
うち純資産 53,231 百万円自己資本比率 67.0%前期末比 -1.8pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+5,399
投資-1,468
財務-888
純増減+3,043

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高22,451百万円
セグメント別売上高日本 24,291百万円(前年比 +29.0%)、アジア 21,215百万円(前年比 +59.0%)、北米 2,568百万円(前年比 +76.9%)、ヨーロッパ 1,671百万円(前年比 +93.3%)、スポーツ施設事業 346百万円(前年比 +19.2%)
セグメント別利益日本 2,672百万円(前年比 +51.5%)、アジア 4,472百万円(前年比 +91.3%)、北米 375百万円(前年比 +117.4%)、ヨーロッパ -37百万円、スポーツ施設事業 87百万円(前年比 +29.6%)
地域別売上高24,291百万円(前年比 +29.0%)、21,215百万円(前年比 +59.0%)、2,568百万円(前年比 +76.9%)、1,671百万円(前年比 +93.3%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高97,000百万円(前年比 +30.2%)
営業利益9,200百万円(前年比 +36.5%)
経常利益9,600百万円(前年比 +32.5%)
純利益7,000百万円(前年比 +21.1%)
1株当たり当期純利益80.23円
年間配当予想10円 → 11円(+10.0%)
業績の増減要因

各地域で継続的な需要の回復が見られたこと、スポーツ活動の再開や大会・イベントによる需要喚起、円安による海外業績の円換算押し上げと為替差益により増収増益となった。原材料価格上昇や円安によるコスト増、広告宣伝費等の販管費増加はあったが、増収による売上総利益の増加が上回った。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし。新規・除外の会社数および社名は記載なし
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 322百万円 / 特別損失 非開示
減価償却費855百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数93,620,800
期末自己株式数6,273,775
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2022年4月1日〜2022年9月30日
売上高50,092百万円(前年比 +44.0%)
営業利益7,116百万円(前年比 +69.9%)
経常利益7,796百万円(前年比 +81.1%)
親会社株主に帰属する当期純利益5,595百万円(前年比 +67.3%)
1株当たり当期純利益64.11円
自己資本比率当期末 67 / 前期末 68.8
総資産79,245百万円
純資産53,231百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー5,399百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-1,468百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-888百万円
現金及び現金同等物期末残高22,451百万円
通期業績予想売上高 97,000百万円(前年比 +30.2%) / 営業利益 9,200百万円(前年比 +36.5%) / 経常利益 9,600百万円(前年比 +32.5%) / 純利益 7,000百万円(前年比 +21.1%) / 1株当たり当期純利益 80.23円
年間配当予想10円 → 11円(+10.0%)
セグメント別売上高日本 24,291百万円(前年比 +29.0%)、アジア 21,215百万円(前年比 +59.0%)、北米 2,568百万円(前年比 +76.9%)、ヨーロッパ 1,671百万円(前年比 +93.3%)、スポーツ施設事業 346百万円(前年比 +19.2%)
セグメント別利益日本 2,672百万円(前年比 +51.5%)、アジア 4,472百万円(前年比 +91.3%)、北米 375百万円(前年比 +117.4%)、ヨーロッパ -37百万円、スポーツ施設事業 87百万円(前年比 +29.6%)
地域別売上高24,291百万円(前年比 +29.0%)、21,215百万円(前年比 +59.0%)、2,568百万円(前年比 +76.9%)、1,671百万円(前年比 +93.3%)
減価償却費855百万円
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 322百万円 / 特別損失 非開示
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし。新規・除外の会社数および社名は記載なし
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数93,620,800
期末自己株式数6,273,775
業績の増減要因各地域で継続的な需要の回復が見られたこと、スポーツ活動の再開や大会・イベントによる需要喚起、円安による海外業績の円換算押し上げと為替差益により増収増益となった。原材料価格上昇や円安によるコスト増、広告宣伝費等の販管費増加はあったが、増収による売上総利益の増加が上回った。
この書類が述べていない項目(7件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減損損失重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

各地域でスポーツ需要が回復し、イベント開催などによる需要喚起に加え、円安による海外業績の円換算押し上げと為替差益が寄与した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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