読む価値
68注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
43.3
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2022年３月期・第２四半期累計（実績差異）および通期（予想修正）前回予想の公表 中間期：2021年８月10日、通期：2021年５月12日売上高68,000→71,000百万円
+4.4%
営業利益4,000→5,500百万円
+37.5%
経常利益4,100→5,600百万円
+36.6%
親会社株主に帰属する当期純利益3,000→4,300百万円
+43.3%
１株当たり当期純利益34.26→49.11円銭
+43.3%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
第２四半期累計では、セールスミックスの改善により売上総利益率が想定を上回り、緊急事態宣言延長に伴う大会中止や活動制限により販管費が想定を下回った。通期では、中国のバドミントンと北米のテニスの好調継続を見込む一方、日本国内のバドミントン回復の遅れなど新型コロナウイルス感染症による先行き不透明感を踏まえた。増収による売上総利益の増加に加え、中国でのプロモーションと日本国内のマーケティング施策による販管費増加を見込んでいる。
前期実績通期：売上高51,554百万円、営業利益1,032百万円、経常利益1,823百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,102百万円、１株当たり当期純利益12.59円。第２四半期：売上高22,093百万円、営業利益△215百万円、経常利益144百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益△73百万円、１株当たり四半期純利益△0.84円。
配当予想の修正中間配当を直近予想の1株当たり3円50銭から5円00銭に決定し、期末配当予想を2円50銭から3円00銭に増額。年間配当予想は6円00銭から8円00銭に増額。
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 68,000百万円 → 71,000百万円（4.4％） |
| 営業利益 | 4,000百万円 → 5,500百万円（37.5％） |
| 経常利益 | 4,100百万円 → 5,600百万円（36.6％） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,000百万円 → 4,300百万円（43.3％） |
| １株当たり当期純利益 | 34.26円銭 → 49.11円銭 |
| 対象決算期 | 2022年３月期 |
| 対象期間 | 第２四半期累計（実績差異）および通期（予想修正） |
| 前回予想の公表日 | 中間期：2021年８月10日、通期：2021年５月12日 |
| 前期実績 | 通期：売上高51,554百万円、営業利益1,032百万円、経常利益1,823百万円、親会社株主に帰属する当期純利益1,102百万円、１株当たり当期純利益12.59円。第２四半期：売上高22,093百万円、営業利益△215百万円、経常利益144百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益△73百万円、１株当たり四半期純利益△0.84円。 |
| 修正の理由 | 第２四半期累計では、セールスミックスの改善により売上総利益率が想定を上回り、緊急事態宣言延長に伴う大会中止や活動制限により販管費が想定を下回った。通期では、中国のバドミントンと北米のテニスの好調継続を見込む一方、日本国内のバドミントン回復の遅れなど新型コロナウイルス感染症による先行き不透明感を踏まえた。増収による売上総利益の増加に加え、中国でのプロモーションと日本国内のマーケティング施策による販管費増加を見込んでいる。 |
| 配当予想の修正 | 中間配当を直近予想の1株当たり3円50銭から5円00銭に決定し、期末配当予想を2円50銭から3円00銭に増額。年間配当予想は6円00銭から8円00銭に増額。 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（1件）
特別損失の内容と金額
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。第2四半期累計では、セールスミックスの改善で売上総利益率が想定を上回り、国内の緊急事態宣言延長による大会中止や活動制限で販管費が想定を下回った。通期では、中国のバドミントンと北米のテニスの好調継続を見込む一方、日本国内のバドミントン回復の遅れや新型コロナウイルス感染症の影響による不透明感を踏まえている。また、中国でのプロモーションや日本国内のマーケティング施策による販管費の増加も見込んでいる。配当は、基本方針と直近の業績動向、上期の利益水準を踏まえて増額した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。