読む価値
43定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
19.1
%（売上高の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年6月1日〜2022年5月31日連結日本基準売上高65,661百万円前年比 +19.1%
営業利益2,543百万円前年比 +5.5%
経常利益2,416百万円前年比 +23.8%
純利益（親会社株主帰属）1,811百万円前年比 +39.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益59.43円
期末の財政状態
総資産58,409百万円
うち純資産 23,251 百万円自己資本比率 39.1%前期末比 +3.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,011
投資-2,352
財務-2,360
純増減-1,701
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,822百万円
セグメント別売上高日本 23,120百万円（前年比 -1.0%）、欧州 6,585百万円（前年比 +3.1%）、アジア 26,550百万円（前年比 +43.4%）、北米 9,405百万円（前年比 +36.4%）
セグメント別利益日本 1,750百万円（前年比 +15.1%）、欧州 69百万円（前年比 -88.1%）、アジア 1,046百万円（前年比 +59.7%）、北米 493百万円（前年比 +67.2%）
地域別売上高22,249百万円、6,982百万円、26,666百万円、9,762百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高68,000百万円
営業利益2,800百万円
経常利益2,500百万円
純利益1,900百万円
業績の増減要因
円安効果、付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備の強化、原価低減活動。国内では半導体不足による自動車メーカー等の減産があった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 非開示見積りの変更 非開示修正再表示 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
減価償却費3,162百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年6月1日〜2022年5月31日 |
| 売上高 | 65,661百万円（前年比 +19.1%） |
| 営業利益 | 2,543百万円（前年比 +5.5%） |
| 経常利益 | 2,416百万円（前年比 +23.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,811百万円（前年比 +39.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 59.43円 |
| 自己資本比率 | 当期末 39.1 / 前期末 35.8 |
| 総資産 | 58,409百万円 |
| 純資産 | 23,251百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,011百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,352百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,360百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,822百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 68,000百万円 / 営業利益 2,800百万円 / 経常利益 2,500百万円 / 純利益 1,900百万円 |
| セグメント別売上高 | 日本 23,120百万円（前年比 -1.0%）、欧州 6,585百万円（前年比 +3.1%）、アジア 26,550百万円（前年比 +43.4%）、北米 9,405百万円（前年比 +36.4%） |
| セグメント別利益 | 日本 1,750百万円（前年比 +15.1%）、欧州 69百万円（前年比 -88.1%）、アジア 1,046百万円（前年比 +59.7%）、北米 493百万円（前年比 +67.2%） |
| 地域別売上高 | 22,249百万円、6,982百万円、26,666百万円、9,762百万円 |
| 減価償却費 | 3,162百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 非開示 / 見積りの変更 非開示 / 修正再表示 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 円安効果、付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備の強化、原価低減活動。国内では半導体不足による自動車メーカー等の減産があった。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高特別損益の内訳連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は円安効果が寄与したほか、付加価値の高い製品の受注と生産体制の整備を強化し、原価低減活動を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。