Komori
タカノ(7885)・リスク再掲

競合製品・価格競争による競争力低下リスク

FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。

14記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2017-Q2 – FY2018-Q2再掲FY2018-Q3 – FY2023-Q32016: 320162017: 320172018: 320182019: 220192020: 220202021: 020212022: 020222023: 1
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている192社のうち14社を表示しています。上の文は192社すべてから計算しています。このテーマの605件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    競合製品・価格競争による競争力低下リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。
  2. FY2020再掲有価証券報告書

    「競合他社により当社の技術、当社の製品の機能を上回る画期的新製品が開発・製造され、当社製品の競争力が低下する可能性は否定できません。また、市場環境・需要動向によっては競合他社との激しい価格競争を余儀なくされる可能性もあり得ます。」

    競合の新製品や価格競争による競争力低下リスクを継続して開示した。
  3. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    競合製品・価格競争による競争力低下リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。
  4. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    競合製品・価格競争による競争力低下リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。
  5. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    競合製品・価格競争による競争力低下リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。
  6. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    競合製品・価格競争による競争力低下リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。
  7. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    競合製品・価格競争による競争力低下リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。
  8. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    競合製品・価格競争による競争力低下リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。
  9. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「しかしながら、主に装置販売価格等の低下の影響により、売上高は3,226百万円で前年同四半期比88百万円、2.7%の減収となりました。利益面につきましては、設計の標準化等コストダウン活動を積極的に推し進めたものの、収益性の高い製品分野の販売が伸び悩んだことおよび研究開発にかかる先行投資の影響等により、セグメント利益は126百万円で前第2四半期連結累計期間比126百万円、50.0%の減益となりました。」

    装置販売価格等の低下と収益性の高い製品分野の販売伸び悩みが実際に発生し、検査計測機器事業の売上・利益を押し下げた。
  10. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「しかしながら、装置販売価格等の低下の影響により、売上高は1,773百万円で前第1四半期連結累計期間比26百万円、1.5%の減収となりました。また、利益面では、設計の標準化等による積極的なコスト削減を推進したものの、販売単価の低下による影響を受け、セグメント利益は58百万円で前年同四半期比149百万円、71.9%の減益となりました。」

    装置販売価格・販売単価の低下が当四半期にも実際に発生し、検査計測機器事業の売上・利益を押し下げた。
  11. FY2017-Q3顕在化有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間は中国および台湾顧客向けの大口物件にかかる売上高の計上により、売上高は5,346百万円で前第3四半期連結累計期間比836百万円、18.6%の増収となりました。また、利益面では装置販売価格の低下等の影響はあったものの、コストダウン活動を積極的に推し進めたこと、販売の拡大にともない粗利益額が増加したこと等により、セグメント利益は272百万円で前第3四半期連結累計期間比178百万円、191.9%の増益となりました。」

    装置販売価格の低下が実際に発生した一方、コストダウンと販売拡大により利益は増加した。
  12. FY2017-Q2顕在化有価証券報告書

    「市場競争の激化にともなう販売単価の低下の影響はあったものの、積極的なコストダウンに努めた結果、セグメント損失は16百万円(前年同四半期はセグメント損失46百万円)と損失幅を縮小することができました。」

    市場競争の激化に伴う販売単価低下が住生活関連機器事業で実際に発生し、競争・価格リスクの影響が記載された。
  13. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」

    競合製品・価格競争による競争力低下リスクについて、新たな発生・重要な変更はないとされた。
  14. FY2016初出有価証券報告書

    「製品開発、技術開発で競合他社に一歩先んじることにより、差別化を図り、競争力を堅持するとの方針に基づいて事業展開を行っておりますが、競合他社により当社の技術、当社の製品の機能を上回る画期的新製品が開発・製造され、当社製品の競争力が低下する可能性は否定できません。」

    差別化方針を示す一方、画期的新製品や価格競争による競争力低下をリスクとして開示した。
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