デジタルコンテンツとプリンテッドエレクトロニクスの開発
FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
デジタルコンテンツ、Webシステム等の研究開発活動について、当第3四半期累計期間に特記すべき事項はないとされた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
デジタルコンテンツ、Webシステム等の研究開発について、当年度に特記すべき事項はないとされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
デジタルコンテンツ、Webシステム等の研究開発活動について、当四半期に特記すべき事項はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
デジタルコンテンツ、Webシステム等の研究開発活動について、当四半期に特記すべき事項はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
研究開発活動について、当四半期に特記すべき事項はないとされた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「特記すべき事項はありません。」
研究開発活動について、当四半期に特記すべき事項はないとされた。 - FY2020研究テーマを拡張有価証券報告書
「当社は、成長事業となっているデータプリントサービスにおける、データ加工から仕分け・発送までの効率を追求した業務フローの研究、データ加工技術を応用したOne to Oneマーケティングの研究及びデジタルサイネージシステムや受発注、進捗管理、在庫管理、発送業務を中心としたBPO事業関連システム等、Webを活用したシステムの開発や、多視点映像、電子書籍といったデジタル教材関連のコンテンツ開発のほか、動画・AR技術やSNSを活用したクロスメディアプロモーション、IoT活用によるビジネスモデルに関する研究開発を行っております。」
既存のデジタルコンテンツ、BPO、動画・AR・SNS等に加え、IoT活用によるビジネスモデル、MIS、オンラインコミュニケーションツールなど研究開発の対象が広がり、研究開発費は31百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、23百万円であります。」
研究開発活動が継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は23百万円と記載された。個別の開発成果は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、15百万円であります。」
研究開発活動の継続と、当第２四半期連結累計期間における研究開発費15百万円が示されている。個別の開発成果や新たな開発内容は記載されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、７百万円であります。」
研究開発活動が継続し、当第１四半期の研究開発費は７百万円と記載された。 - FY2019研究テーマを拡張有価証券報告書
「当社は、ペーパーレス化の流れに伴う文書、カタログ、図面などのデータベース化、データ分析処理技術と可変印字によるOne To Oneマーケティングの研究、デジタルサイネージシステムや受発注、進捗管理、在庫管理、発送業務を中心としたBPO事業関連システム等、Webを活用したシステムの開発や、多視点映像、電子書籍といったデジタル教材関連のコンテンツ開発のほか、動画・AR技術やSNSを活用したクロスメディアプロモーション、RPA（ロボテック・プロセス・オートメーション）による業務効率の向上に関する研究開発を行っております。」
従来のデジタルコンテンツ、BPO関連システム、動画・AR・SNS等に加え、文書等のデータベース化とRPAによる業務効率化が研究テーマとして明示され、研究開発費は29百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、21百万円であります。」
研究開発活動が継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費21百万円が示されたが、個別の開発成果や新たな開発内容は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、14百万円であります。」
研究開発活動が継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費14百万円が示された。個別の開発成果は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、７百万円であります。」
研究開発活動が継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費7百万円が示された。個別の開発成果や新たな開発内容は記載されていない。 - FY2018研究テーマを拡張有価証券報告書
「当社は、データ分析処理技術と可変印字によるＯｎｅ Ｔｏ Ｏｎｅマーケティングの研究、デジタルサイネージシステムや在庫管理、発送業務を中心としたＢＰＯ事業関連システム等、Ｗｅｂを活用したシステムの開発や、多視点映像、電子書籍といったデジタル教材関連のコンテンツ開発のほか、動画・ＡＲ技術やＳＮＳを活用したクロスメディアプロモーションに関する研究開発を行っております。」
One to Oneマーケティング、BPO関連システム、動画・AR・SNSを活用したクロスメディアプロモーションなど研究対象が広がり、研究開発費は25百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、18百万円であります。」
研究開発活動が継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費18百万円が示された。個別の開発成果や新たな開発内容は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、12百万円であります。」
研究開発活動が継続し、第2四半期連結累計期間の研究開発費12百万円が示された。個別の開発成果や新たな開発内容は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、６百万円であります。」
研究開発活動の継続と第1四半期の研究開発費6百万円が示されたが、デジタルコンテンツやプリンテッドエレクトロニクスに関する個別の開発進捗は記載されていない。 - FY2017研究テーマを拡張有価証券報告書
「当社は、データ分析処理技術と可変印字によるＯｎｅ Ｔｏ Ｏｎｅマーケティングの研究、デジタルサイネージシステムやカタログ受発注システム、安否確認システム等、Ｗｅｂを活用したシステムの開発・安定運用の為のテストや、多視点映像、電子書籍といったデジタル教材関連のコンテンツ開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は21百万円であります。」
従来のWeb・デジタル教材・プリンテッドエレクトロニクスに加え、One to Oneマーケティングや電子書籍が明示され、年間研究開発費21百万円も記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、16百万円であります。」
研究開発活動の継続と、第3四半期連結累計期間における16百万円の支出が示されたが、個別の開発成果や新たな開発内容は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、11百万円であります。」
研究開発活動の継続と、第2四半期連結累計期間における11百万円の支出が示されたが、デジタルコンテンツやプリンテッドエレクトロニクス開発の個別進捗は記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、５百万円であります。」
研究開発活動の継続と当四半期の金額5百万円が示されたが、既存のデジタルコンテンツやプリンテッドエレクトロニクス開発に関する具体的な進捗は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、デジタルサイネージシステムやカタログ受発注システム、安否確認システム等、Ｗｅｂを活用したシステムの開発・安定運用の為のテストや、多視点映像といったデジタル教材関連のコンテンツ開発も行なっております。プリンテッドエレクトロニクス分野におきましては、大学などと協力し、導電性インキを使ったタッチインターフェース搭載型VRゴーグルの開発を行なっております。」
Webシステム、デジタル教材、多視点映像に加え、大学と連携した導電性インキによるVRゴーグル開発を進めている。