読む価値
55注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13
%（売上高前年同期比）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日連結日本基準売上高1,916,512千円前年比 -13.0%
営業利益-100,220千円
経常利益14,362千円前年比 -89.4%
純利益（親会社株主帰属）8,613千円前年比 -90.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産9,311,884千円
うち純資産 6,910,683 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
セグメント別売上高
自動車用品関連1,071,50255.9%
産業資材関連845,01044.1%
セグメント別利益
自動車用品関連-109,005
産業資材関連8,785
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
注記2022年5月13日に公表した業績予想から変更なし
業績の増減要因
半導体を中心とした部品不足による自動車メーカーの工場稼働中止・減産、国内新車販売台数の大幅減少、原材料価格・物流費・海上輸送費の上昇、急激な円安による為替相場の変動。価格転嫁に努めたが利益確保は厳しい状況となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 2,649千円 / 特別損失 当期は該当事項なし
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 1,916,512千円（前年比 -13.0%） |
| 営業利益 | -100,220千円 |
| 経常利益 | 14,362千円（前年比 -89.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 8,613千円（前年比 -90.4%） |
| 総資産 | 9,311,884千円 |
| 純資産 | 6,910,683千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 注記 2022年5月13日に公表した業績予想から変更なし |
| セグメント別売上高 | セグメント 自動車用品関連 / 売上高 1,071,502千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 産業資材関連 / 売上高 845,010千円 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント 自動車用品関連 / セグメント利益 -109,005千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 産業資材関連 / セグメント利益 8,785千円 / 前年同期比 非開示 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 2,649千円 / 特別損失 当期は該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 半導体を中心とした部品不足による自動車メーカーの工場稼働中止・減産、国内新車販売台数の大幅減少、原材料価格・物流費・海上輸送費の上昇、急激な円安による為替相場の変動。価格転嫁に努めたが利益確保は厳しい状況となった。 |
この書類が述べていない項目（20件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体を中心とした部品不足により自動車メーカーの工場が稼働中止・減産となり、国内新車販売台数が大幅に減少した。加えて、原材料価格、物流費、海上輸送費の上昇と急激な円安の影響を受け、価格転嫁に努めたものの利益確保が厳しい状況となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。