読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-14.8
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2024年4月1日〜2024年12月31日連結日本基準売上高30,089百万円前年比 -0.7%進捗 73.7%
営業利益1,269百万円前年比 -14.8%進捗 70.5%
経常利益1,571百万円前年比 -10.5%進捗 73.8%
純利益（親会社株主帰属）1,053百万円前年比 -26.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益52.89円
期末の財政状態
総資産53,405百万円
うち純資産 37,413 百万円自己資本比率 68.4%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,410
純増減+1,410
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
セグメント別売上高建材事業 19,589百万円、CSE事業 7,605百万円、精密事業 1,242百万円、グローバル事業 2,481百万円、その他 75百万円
セグメント別利益建材事業 2,761百万円、CSE事業 227百万円、精密事業 114百万円、グローバル事業 -102百万円、その他 -233百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高40,800百万円（前年比 +2.7%）
営業利益1,800百万円（前年比 +2.7%）
経常利益2,130百万円（前年比 +0.6%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,725百万円（前年比 +1.2%）
年間配当予想31円 → 26円
業績の増減要因
断熱製品が伸長し、住宅関連以外の分野の復調と新規分野の開拓が進んだことで住宅関連部門の落ち込みをカバーした。一方、棚卸資産評価の適正化に伴い評価減1億45百万円を計上し、製品補償費84百万円を特別損失に計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2百万円、投資有価証券売却益 36百万円 / 特別損失 固定資産除却損 2百万円、投資有価証券売却損 18百万円、製品補償費 84百万円、その他 0百万円
減価償却費979百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数20,688,425
期末自己株式数963,533
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 30,089百万円（前年比 -0.7%） |
| 営業利益 | 1,269百万円（前年比 -14.8%） |
| 経常利益 | 1,571百万円（前年比 -10.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,053百万円（前年比 -26.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 52.89円 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.4 / 前期末 67.2 |
| 総資産 | 53,405百万円 |
| 純資産 | 37,413百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,410百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 40,800百万円（前年比 +2.7%） / 営業利益 1,800百万円（前年比 +2.7%） / 経常利益 2,130百万円（前年比 +0.6%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,725百万円（前年比 +1.2%） |
| 年間配当予想 | 31円 → 26円 |
| セグメント別売上高 | 建材事業 19,589百万円、CSE事業 7,605百万円、精密事業 1,242百万円、グローバル事業 2,481百万円、その他 75百万円 |
| セグメント別利益 | 建材事業 2,761百万円、CSE事業 227百万円、精密事業 114百万円、グローバル事業 -102百万円、その他 -233百万円 |
| 減価償却費 | 979百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2百万円、投資有価証券売却益 36百万円 / 特別損失 固定資産除却損 2百万円、投資有価証券売却損 18百万円、製品補償費 84百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 20,688,425 |
| 期末自己株式数 | 963,533 |
| 業績の増減要因 | 断熱製品が伸長し、住宅関連以外の分野の復調と新規分野の開拓が進んだことで住宅関連部門の落ち込みをカバーした。一方、棚卸資産評価の適正化に伴い評価減1億45百万円を計上し、製品補償費84百万円を特別損失に計上した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。住宅関連部門の落ち込みを住宅関連以外の分野の復調や新規分野の開拓でカバーしたものの、棚卸資産評価の適正化に伴う評価減1億45百万円を計上した。加えて、特別損失として製品補償費84百万円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。