読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
7.3
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期令和４年４月１日～令和４年６月30日連結日本基準売上高9,290百万円前年比 +7.3%進捗 24.1%
営業利益99百万円前年比 -56.5%進捗 7.1%
経常利益263百万円前年比 -15.8%進捗 16.0%
純利益（親会社株主帰属）276百万円前年比 +27.0%進捗 24.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益13円51銭
期末の財政状態
総資産49,539百万円
うち純資産 33,180 百万円自己資本比率 65.6%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高
建築資材事業7,03975.8%+7.4%
産業資材事業2,25124.2%+7.1%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高38,500百万円（前年比 +4.8%）
営業利益1,400百万円（前年比 +10.2%）
経常利益1,640百万円（前年比 +0.9%）
純利益1,150百万円（前年比 +1.2%）
年間配当予想17.5円 → 17.5円（0.0%）
業績の増減要因
新規スペック、リフォーム、非住宅物件の受注獲得などで売上高は増加したが、原材料高騰による原価高、人件費・販促費の増加で営業利益は減少した。純利益は退職給付信託資産返還益1億89百万円により増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 1百万円、退職給付信託資産返還益 189百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円
減価償却費88百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数20,688,425
期末自己株式数258,060
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和４年４月１日～令和４年６月30日 |
| 売上高 | 9,290百万円（前年比 +7.3%） |
| 営業利益 | 99百万円（前年比 -56.5%） |
| 経常利益 | 263百万円（前年比 -15.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 276百万円（前年比 +27.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 13円51銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 65.6 / 前期末 66 |
| 総資産 | 49,539百万円 |
| 純資産 | 33,180百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 38,500百万円（前年比 +4.8%） / 営業利益 1,400百万円（前年比 +10.2%） / 経常利益 1,640百万円（前年比 +0.9%） / 純利益 1,150百万円（前年比 +1.2%） |
| 年間配当予想 | 17.5円 → 17.5円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 建築資材事業 7,039百万円（前年比 +7.4%） / 産業資材事業 2,251百万円（前年比 +7.1%） |
| 減価償却費 | 88百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、投資有価証券売却益 1百万円、退職給付信託資産返還益 189百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 20,688,425 |
| 期末自己株式数 | 258,060 |
| 業績の増減要因 | 新規スペック、リフォーム、非住宅物件の受注獲得などで売上高は増加したが、原材料高騰による原価高、人件費・販促費の増加で営業利益は減少した。純利益は退職給付信託資産返還益1億89百万円により増加した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、新規スペックやリフォーム、非住宅物件の受注獲得、窓枠・住宅設備部材の堅調な推移などにより増加した。営業利益は原材料価格高騰による原価高、人件費や販促費の増加で減少し、純利益は退職給付信託資産返還益1億89百万円の計上により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。