災害による動力源停止・原材料搬入遅延リスク
FY2018に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、製造設備等の主要設備には防火、耐震面での施策を施しておりますが、災害発生時に電力等の動力源の供給停止、原材料の搬入遅延等により、生産体制に重要な影響が生じることが想定され、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
防火・耐震施策を実施する一方、災害時の動力源停止や原材料搬入遅延による生産影響の可能性を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、製造設備等の主要設備には防火、耐震面での施策を施しておりますが、災害発生時に電力等の動力源の供給停止、原材料の搬入遅延等により、生産体制に重要な影響が生じることが想定され、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
防火・耐震施策を実施する一方、災害時の動力源停止や原材料搬入遅延による生産影響の可能性を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、製造設備等の主要設備には防火、耐震面での施策を施しておりますが、災害発生時に電力等の動力源の供給停止、原材料の搬入遅延等により、生産体制に重要な影響が生じることが想定され、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
防火・耐震施策を実施する一方、災害時の動力源停止や原材料搬入遅延による生産影響の可能性を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、製造設備等の主要設備には防火、耐震面での施策を施しておりますが、災害発生時に電力等の動力源の供給停止、原材料の搬入遅延等により、生産体制に重要な影響が生じることが想定され、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
防火・耐震施策を実施する一方、災害時の動力源停止や原材料搬入遅延による生産影響の可能性を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、製造設備等の主要設備には防火、耐震面での施策を施しておりますが、災害発生時に電力等の動力源の供給停止、原材料の搬入遅延等により、生産体制に重要な影響が生じることが想定され、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
防火・耐震施策を実施する一方、災害時の動力源停止や原材料搬入遅延による生産影響の可能性を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、製造設備等の主要設備には防火、耐震面での施策を施しておりますが、災害発生時に電力等の動力源の供給停止、原材料の搬入遅延等により、生産体制に重要な影響が生じることが想定され、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
防火・耐震施策を実施する一方、災害時の動力源停止や原材料搬入遅延による生産影響の可能性を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、製造設備等の主要設備には防火、耐震面での施策を施しておりますが、災害発生時に電力等の動力源の供給停止、原材料の搬入遅延等により、生産体制に重要な影響が生じることが想定され、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
防火・耐震施策を実施する一方、災害時の動力源停止や原材料搬入遅延による生産影響の可能性を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この度の平成30年西日本豪雨災害並びに北海道胆振東部地震により、お亡くなりになられた方々のご冥福をお祈り申し上げますとともに、被災された皆様に対し、心よりお見舞い申し上げます。」
西日本豪雨に加え北海道胆振東部地震にも言及しているが、自社設備や原材料搬入への具体的な被害発生は記載されていない。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「また、大阪北部を震源とする地震の発生や、数十年に一度と言われる西日本を中心とした豪雨災害という大きな自然災害が発生、今後の企業業績に影響を与えかねない状況にあります。」
大阪北部地震と西日本豪雨という具体的な自然災害の発生が記載され、今後の企業業績への影響可能性が示された。ただし、当社の生産設備や原材料搬入への具体的な被害発生までは記載されていない。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、製造設備等の主要設備には防火、耐震面での施策を施しておりますが、災害発生時に電力等の動力源の供給停止、原材料の搬入遅延等により、生産体制に重要な影響が生じることが想定され、その場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
防火・耐震施策を実施している一方、災害時の電力等の供給停止や原材料搬入遅延による生産体制への影響をリスクとして記載している。