読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-38.3
営業利益・前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和７年４月１日〜令和８年３月31日非連結（個別）日本基準売上高2,797百万円前年比 -1.2%
営業利益48百万円前年比 -38.3%
経常利益75百万円前年比 -30.6%
純利益（親会社株主帰属）66百万円前年比 -33.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益14.35円
売上高営業利益率1.7%
期末の財政状態
総資産3,435百万円
うち純資産 2,486 百万円自己資本比率 72.4%前期末比 +2.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+243
投資-81
財務-148
純増減+14
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,126百万円
セグメント別売上高ビジネスフォーム事業 1,562百万円、情報処理事業 1,234百万円
セグメント別利益ビジネスフォーム事業 155百万円、情報処理事業 191百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高2,650百万円（前年比 -5.3%）
営業利益0百万円
経常利益20百万円（前年比 -73.6%）
純利益30百万円（前年比 -55.2%）
年間配当予想3円 → 非開示
配当性向20.9%
業績の増減要因
デジタル化・WEB化による印刷需要の減少、原材料等の高騰、光熱費の高止まり、人件費の上昇圧力などが減益要因。情報処理事業では原価率の良い案件を獲得したことでセグメント利益が増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象自己株式の取得を決議。取得株式数は225,000株を上限、取得価額総額は50百万円を上限とし、取得期間は令和８年５月15日〜令和８年６月30日。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 699千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、投資有価証券売却損 508千円
減価償却費107百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数5,160,000株
期末自己株式数469,211株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 令和７年４月１日〜令和８年３月31日 |
| 売上高 | 2,797百万円（前年比 -1.2%） |
| 営業利益 | 48百万円（前年比 -38.3%） |
| 経常利益 | 75百万円（前年比 -30.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 66百万円（前年比 -33.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 14.35円 |
| 売上高営業利益率 | 1.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 72.4% / 前期末 69.8% |
| 総資産 | 3,435百万円 |
| 純資産 | 2,486百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 243百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -81百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -148百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,126百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 2,650百万円（前年比 -5.3%） / 営業利益 0百万円 / 経常利益 20百万円（前年比 -73.6%） / 純利益 30百万円（前年比 -55.2%） |
| 年間配当予想 | 3円 → 非開示 |
| 配当性向 | 20.9% |
| セグメント別売上高 | ビジネスフォーム事業 1,562百万円、情報処理事業 1,234百万円 |
| セグメント別利益 | ビジネスフォーム事業 155百万円、情報処理事業 191百万円 |
| 減価償却費 | 107百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 699千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、投資有価証券売却損 508千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 自己株式の取得を決議。取得株式数は225,000株を上限、取得価額総額は50百万円を上限とし、取得期間は令和８年５月15日〜令和８年６月30日。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 5,160,000株 |
| 期末自己株式数 | 469,211株 |
| 業績の増減要因 | デジタル化・WEB化による印刷需要の減少、原材料等の高騰、光熱費の高止まり、人件費の上昇圧力などが減益要因。情報処理事業では原価率の良い案件を獲得したことでセグメント利益が増加。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。デジタル化による印刷需要の減少、原材料等の資材価格・光熱費・人件費の上昇が業績を圧迫しました。一方、情報処理事業では原価率の良い案件を獲得したことがセグメント利益の増加要因となりました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。