総合商研（7850）・事実再掲
ダイレクトメール受注の減少
FY2019-Q2に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
紙郵送DM需要減少による印刷・関連サービス減収3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ダイレクトメールやデータエントリー業務などの年賀関連事業の売上が増加いたしました。」
従来のダイレクトメール受注減から転じ、ダイレクトメールやデータエントリー業務などの年賀関連事業の売上増加を継続して記載している。 - FY2024-Q2ダイレクトメール・データエントリー売上の増加有価証券報告書
「ダイレクトメールやデータエントリー業務などの年賀関連事業の売上が増加したものの」
従来はダイレクトメール受注減が売上減少要因として記載されていたが、今回はダイレクトメールやデータエントリー業務の年賀関連売上が増加したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、平成30年９月に発生した北海道胆振東部地震の影響やダイレクトメールの受注減等があったものの、ゴールデンウィーク商戦の折込みが増加したことや新規取引の拡大等により、17,320百万円（前年同期比208百万円増）となりました。」
ダイレクトメールの受注減が通期の売上高減少要因の一つとして引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、平成30年９月に発生した北海道胆振東部地震の影響やダイレクトメールの受注減等があったものの、ゴールデンウィーク商戦の折込みが増加したことや新規取引の拡大等により、14,921百万円（前年同四半期比14百万円増）となりました。」
ダイレクトメールの受注減が引き続き売上高の減少要因として記載されている一方、他の要因により売上高は前年同期比で増加した。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、平成30年９月に発生した北海道胆振東部地震の影響や年賀状パック販売の不振、ダイレクトメールの受注減等により12,223百万円（前年同四半期比241百万円減）となりました。」
ダイレクトメールの受注減が当第2四半期累計期間の売上高減少要因の一つとして初めて独立して記載されている。