読む価値
39定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
18.8
売上高の前期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日非連結（個別）日本基準売上高8,341,989千円前年比 +18.8%
営業利益2,273,265千円前年比 +43.3%
経常利益2,367,502千円前年比 +39.3%
純利益（親会社株主帰属）1,777,977千円前年比 +52.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益463.05円
期末の財政状態
総資産10,587,565千円
うち純資産 8,170,700 千円自己資本比率 77.2%前期末比 +2.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,698,915
投資-92,526
財務-115,718
純増減+1,490,671
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,844,573千円
セグメント別売上高書籍コンテンツ事業 5,128,937千円（前年比 +22.2%）、メディアソリューション事業 3,213,052千円（前年比 +13.7%）
セグメント別利益書籍コンテンツ事業 2,365,526千円（前年比 +27.2%）、メディアソリューション事業 29,689千円
地域別売上高本邦以外の外部顧客への売上高は該当事項なし
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高8,500百万円
営業利益2,400百万円
経常利益2,500百万円
純利益1,820百万円
年間配当予想60円／株 → 60円／株（0.0%）
株主還元方針内部留保とのバランスを勘案しながら、業績に裏付けされた安定配当を継続する方針。数値目標は非開示。
業績の増減要因
書籍コンテンツ事業では発刊点数の増加、読者ニーズに沿った商品展開、IP展開・SNS販促、複数のヒット作が寄与。メディアソリューション事業では各種施策と外出需要の回復により予約サービスの利用者数が改善。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 964千円
減価償却費70,946千円
期末発行済株式数3,840,000
期末自己株式数336
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 8,341,989千円（前年比 +18.8%） |
| 営業利益 | 2,273,265千円（前年比 +43.3%） |
| 経常利益 | 2,367,502千円（前年比 +39.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,777,977千円（前年比 +52.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 463.05円 |
| 自己資本比率 | 当期末 77.2 / 前期末 74.7 |
| 総資産 | 10,587,565千円 |
| 純資産 | 8,170,700千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,698,915千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -92,526千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -115,718千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,844,573千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 8,500百万円 / 営業利益 2,400百万円 / 経常利益 2,500百万円 / 純利益 1,820百万円 |
| 年間配当予想 | 60円／株 → 60円／株（0.0%） |
| 株主還元方針 | 内部留保とのバランスを勘案しながら、業績に裏付けされた安定配当を継続する方針。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | 書籍コンテンツ事業 5,128,937千円（前年比 +22.2%）、メディアソリューション事業 3,213,052千円（前年比 +13.7%） |
| セグメント別利益 | 書籍コンテンツ事業 2,365,526千円（前年比 +27.2%）、メディアソリューション事業 29,689千円 |
| 地域別売上高 | 本邦以外の外部顧客への売上高は該当事項なし |
| 減価償却費 | 70,946千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 964千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 期末発行済株式数 | 3,840,000 |
| 期末自己株式数 | 336 |
| 業績の増減要因 | 書籍コンテンツ事業では発刊点数の増加、読者ニーズに沿った商品展開、IP展開・SNS販促、複数のヒット作が寄与。メディアソリューション事業では各種施策と外出需要の回復により予約サービスの利用者数が改善。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。書籍コンテンツ事業では、発刊点数の増加、読者ニーズに沿った商品展開、映像化等のIP展開、SNSを活用した販促施策に注力し、複数のコミック・文庫レーベルやヒット作が売上に寄与した。メディアソリューション事業では、予約プラン開発や集客・CRM施策、新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う外出需要の回復により利用者数が改善した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。