読む価値
46定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
78.6
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日非連結（個別）日本基準売上高3,978,775千円前年比 +30.6%
営業利益1,082,398千円前年比 +78.6%
経常利益1,158,021千円前年比 +65.0%
純利益（親会社株主帰属）898,263千円前年比 +104.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産9,055,403千円
うち純資産 7,255,704 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+904,142
投資-26,645
財務-115,378
純増減+762,119
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,116,021千円
セグメント別売上高書籍コンテンツ事業 2,504,669千円（前年比 +38.9%）、メディアソリューション事業 1,474,105千円（前年比 +18.4%）
セグメント別利益書籍コンテンツ事業 1,188,163千円（前年比 +51.1%）、メディアソリューション事業 -40,767千円
業績の増減要因
書籍・コミックの発刊点数増加、読者ニーズに沿った商品展開、映像化・SNS等を活用した販促施策により書籍コンテンツ事業が増収増益となった。メディアソリューション事業は、新型コロナウイルス感染症の影響減少によるレストラン予約利用者数の改善、商業施設向け集客支援の売上伸長により増収となり、自治体向けのお出かけ支援等の低調を補って赤字幅が縮小した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳当第2四半期累計期間は特別損益なし（特別損失合計：－）
減価償却費33,632千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 3,978,775千円（前年比 +30.6%） |
| 営業利益 | 1,082,398千円（前年比 +78.6%） |
| 経常利益 | 1,158,021千円（前年比 +65.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 898,263千円（前年比 +104.0%） |
| 総資産 | 9,055,403千円 |
| 純資産 | 7,255,704千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 904,142千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -26,645千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -115,378千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,116,021千円 |
| セグメント別売上高 | 書籍コンテンツ事業 2,504,669千円（前年比 +38.9%）、メディアソリューション事業 1,474,105千円（前年比 +18.4%） |
| セグメント別利益 | 書籍コンテンツ事業 1,188,163千円（前年比 +51.1%）、メディアソリューション事業 -40,767千円 |
| 減価償却費 | 33,632千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 当第2四半期累計期間は特別損益なし（特別損失合計：－） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 書籍・コミックの発刊点数増加、読者ニーズに沿った商品展開、映像化・SNS等を活用した販促施策により書籍コンテンツ事業が増収増益となった。メディアソリューション事業は、新型コロナウイルス感染症の影響減少によるレストラン予約利用者数の改善、商業施設向け集客支援の売上伸長により増収となり、自治体向けのお出かけ支援等の低調を補って赤字幅が縮小した。 |
この書類が述べていない項目（16件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。書籍・コミックの発刊点数の増加、読者ニーズに沿った商品展開、映像化・SNSを活用した販促施策などにより書籍コンテンツ事業が伸長した。また、メディアソリューション事業では新型コロナウイルス感染症の影響減少によるレストラン予約利用者数の改善や、商業施設向け集客支援の売上伸長が寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。