読む価値
38定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
72.5
%（営業利益前年同期比）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年1月1日〜2022年6月30日非連結（個別）日本基準売上高3,047,451千円前年比 +16.0%
営業利益606,101千円前年比 +72.5%
経常利益701,914千円前年比 +57.9%
純利益（親会社株主帰属）440,327千円前年比 +62.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産7,296,275千円
うち純資産 5,681,503 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+667,660
投資-68,254
財務-76,628
純増減+522,778
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,811,311千円
セグメント別売上高書籍コンテンツ事業 1,802,817千円（前年比 +12.5%）、メディアソリューション事業 1,244,633千円（前年比 +21.5%）
セグメント別利益書籍コンテンツ事業 786,136千円（前年比 +18.3%）、メディアソリューション事業 -127,224千円
業績の増減要因
書籍・コミックの発刊点数増加、読者ニーズに沿った商品展開、SNS等による販促、新レーベルの伸長やヒット作が書籍コンテンツ事業の増収増益に寄与。メディアソリューション事業では、新型コロナウイルス感染症の影響緩和、集客施策等の効果、ヘルスケア・コスメティック商品の販促支援などにより売上高が増加し、営業損失が縮小。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳固定資産除却損 8,200千円
減価償却費40,996千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 3,047,451千円（前年比 +16.0%） |
| 営業利益 | 606,101千円（前年比 +72.5%） |
| 経常利益 | 701,914千円（前年比 +57.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 440,327千円（前年比 +62.7%） |
| 総資産 | 7,296,275千円 |
| 純資産 | 5,681,503千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 667,660千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -68,254千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -76,628千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,811,311千円 |
| セグメント別売上高 | 書籍コンテンツ事業 1,802,817千円（前年比 +12.5%）、メディアソリューション事業 1,244,633千円（前年比 +21.5%） |
| セグメント別利益 | 書籍コンテンツ事業 786,136千円（前年比 +18.3%）、メディアソリューション事業 -127,224千円 |
| 減価償却費 | 40,996千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 固定資産除却損 8,200千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 書籍・コミックの発刊点数増加、読者ニーズに沿った商品展開、SNS等による販促、新レーベルの伸長やヒット作が書籍コンテンツ事業の増収増益に寄与。メディアソリューション事業では、新型コロナウイルス感染症の影響緩和、集客施策等の効果、ヘルスケア・コスメティック商品の販促支援などにより売上高が増加し、営業損失が縮小。 |
この書類が述べていない項目（16件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率自己資本比率通期業績予想業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。書籍コンテンツ事業では書籍・コミックの発刊点数の増加、読者ニーズに沿った商品展開、SNS等を活用した販促施策、新レーベルの伸長や『鬼の花嫁』のヒットが寄与した。メディアソリューション事業では、新型コロナウイルス感染症の影響緩和、ユーザー集客施策等の効果、ヘルスケア・コスメティック商品の販促支援などが売上増加に寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。