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2021年12月期 決算短信〔日本基準〕(非連結)

2021年12月期は、書籍・コミック販売の伸長などにより、売上高と利益が大幅に増加した。次期も増収増益を見込み、年間配当は前期実績から5円増の40円とする予定。

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規模
381.5
営業利益の前期比(%)
書きぶり
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この期間の実績

通期2021年1月1日〜2021年12月31日非連結(個別)日本基準
売上高5,592,753千円前年比 +26.1%
営業利益815,338千円前年比 +381.5%
経常利益925,581千円前年比 +253.0%
純利益(親会社株主帰属)566,476千円前年比 +226.6%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益295.06円
期末の財政状態
総資産6,754,503千円
うち純資産 5,279,381 千円自己資本比率 78.2%前期末比 -5.8pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+1,211,574
投資-54,049
財務-67,122
純増減+1,090,403

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高2,288,534千円
セグメント別売上高メディアソリューション事業 2,307,155千円(前年比 +4.6%)、書籍コンテンツ事業 3,285,597千円(前年比 +47.4%)
セグメント別利益メディアソリューション事業 -333,715千円、書籍コンテンツ事業 1,243,237千円(前年比 +74.5%)
地域別売上高本邦以外の外部顧客への売上高は該当事項なし
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高60億円
営業利益10億円
経常利益10億90百万円
純利益6.5億円
年間配当予想35円/株 → 40円/株
株主還元方針業績に裏付けされた安定配当を継続する方針。数値目標は非開示。
業績の増減要因

書籍・コミックの発行点数増加、SNS等を活用した販促施策、新規販路の開拓が奏功し販売が好調に推移した。新型コロナウイルス感染症により施設予約サービスや広告・イベントは影響を受けたが、第4四半期に利用者数等が復調した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 8,341千円、建物附属設備 1,727千円、工具、器具及び備品 336千円、ソフトウエア 6,277千円
減価償却費124,935千円
期末発行済株式数1,920,000株
期末自己株式数147株
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2021年1月1日〜2021年12月31日
売上高5,592,753千円(前年比 +26.1%)
営業利益815,338千円(前年比 +381.5%)
経常利益925,581千円(前年比 +253.0%)
親会社株主に帰属する当期純利益566,476千円(前年比 +226.6%)
1株当たり当期純利益295.06円
自己資本比率当期末 78.2 / 前期末 84
総資産6,754,503千円
純資産5,279,381千円
営業活動によるキャッシュ・フロー1,211,574千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-54,049千円
財務活動によるキャッシュ・フロー-67,122千円
現金及び現金同等物期末残高2,288,534千円
通期業績予想売上高 60億円 / 営業利益 10億円 / 経常利益 10億90百万円 / 純利益 6.5億円
年間配当予想35円/株 → 40円/株
株主還元方針業績に裏付けされた安定配当を継続する方針。数値目標は非開示。
セグメント別売上高メディアソリューション事業 2,307,155千円(前年比 +4.6%)、書籍コンテンツ事業 3,285,597千円(前年比 +47.4%)
セグメント別利益メディアソリューション事業 -333,715千円、書籍コンテンツ事業 1,243,237千円(前年比 +74.5%)
地域別売上高本邦以外の外部顧客への売上高は該当事項なし
減価償却費124,935千円
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 固定資産除却損 8,341千円、建物附属設備 1,727千円、工具、器具及び備品 336千円、ソフトウエア 6,277千円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
期末発行済株式数1,920,000株
期末自己株式数147株
業績の増減要因書籍・コミックの発行点数増加、SNS等を活用した販促施策、新規販路の開拓が奏功し販売が好調に推移した。新型コロナウイルス感染症により施設予約サービスや広告・イベントは影響を受けたが、第4四半期に利用者数等が復調した。
この書類が述べていない項目(8件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

書籍・コミックの発行点数の増加、新刊・既刊書籍やコミックの好調な販売、SNS等を活用した販促施策、新規販路の開拓などが奏功した。一方、新型コロナウイルス感染症により施設予約サービスの利用者数低迷や広告掲載・イベント延期などの影響は続いたが、第4四半期には利用者数等が復調した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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