簡素な組織体制と迅速な意思決定
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-05-29。
- 2026-05-29前進ガバナンス
「代表取締役社長 担当取締役(2名) 執行役員(４名)」
執行役員制度について、従来の導入予定の記載から、担当取締役2名・執行役員4名を含む現行の経営体制として具体化している。 - FY2026執行役員制度導入による監督と執行の分離有価証券報告書
「当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入することとなりました。執行役員は４名で、製造部部長 清野 隆、開発部部長 髙橋 雅也、営業部部長 本吉 興毅、管理部部長兼内部監査・内部統制室長 逸見 善彦で構成される予定です。」
意思決定・監督と業務執行を分離して取締役会を活性化するため、4名で構成する執行役員制度を導入することとなった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は、取締役が営業・開発・製造及び管理各部門において最高責任者を兼務することで、経営上の意思決定及び業務執行の迅速化に注力しております。また、経営会議等においては、幹部社員とともに十分に議論を尽くすことで意思決定プロセスの透明性の確保及び経営方針の周知徹底に努めております。」
取締役による部門責任者兼務と経営会議での議論を通じた迅速な意思決定・透明性確保の体制を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は、取締役が営業・開発・製造及び管理各部門において最高責任者を兼務することで、経営上の意思決定及び業務執行の迅速化に注力しております。また、経営会議等においては、幹部社員とともに十分に議論を尽くすことで意思決定プロセスの透明性の確保及び経営方針の周知徹底に努めております。」
取締役による部門責任者兼務と経営会議での議論を通じた迅速な意思決定・透明性確保の体制を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は、取締役が営業・開発・製造及び管理各部門において最高責任者を兼務することで、経営上の意思決定及び業務執行の迅速化に注力しております。また、経営会議等においては、幹部社員とともに十分に議論を尽くすことで意思決定プロセスの透明性の確保及び経営方針の周知徹底に努めております。」
取締役による部門責任者兼務と経営会議での議論を通じた迅速な意思決定・透明性確保の体制を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の取締役会は、取締役が営業・開発・製造及び管理各部門において最高責任者を兼務することで、経営上の意思決定及び業務執行の迅速化に注力しております。また、経営会議等においては、幹部社員とともに十分に議論を尽くすことで意思決定プロセスの透明性の確保及び経営方針の周知徹底に努めております。」
取締役による部門責任者兼務を通じた迅速な意思決定に加え、経営会議等で幹部社員と議論し、意思決定プロセスの透明性と方針周知を図る体制を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社の取締役会は、取締役が営業・開発・製造及び管理各部門において最高責任者を兼務することで、経営上の意思決定及び業務執行の迅速化に注力しております。」
取締役が各部門の最高責任者を兼務する組織設計により、意思決定と業務執行の迅速化を図っている。取締役会は原則として月1回以上開催される。