キャンペーンによる広告宣伝費増加と利益減少
FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1広告宣伝費及び販売促進費減少有価証券報告書
「広告宣伝費及び販売促進費 3,952 百万円 3,902 百万円」
広告宣伝費及び販売促進費は前年中間期の39億52百万円から39億02百万円へ減少した。 - FY2025-H1広告宣伝費・販売促進費減少有価証券報告書
「広告宣伝費及び販売促進費 4,157 百万円 3,952 百万円」
広告宣伝費及び販売促進費は前年中間期の41億57百万円から39億52百万円へ減少した。一方、給料及び手当は58億79百万円から61億14百万円へ増加している。 - FY2024-H1販管費増加も円安で増益有価証券報告書
「セグメント利益は、労務費や広告費等の販管費は増加しましたが、円安の影響により増益となりました。」
労務費・広告費等の販管費が増加したものの、日本セグメントでは円安の影響がこれを上回り、利益は増加した。広告宣伝費及び販売促進費も前年同期の35億65百万円から41億57百万円へ増加している。 - FY2023-Q3成長投資に伴う販管費増加有価証券報告書
「利益面では、連結子会社向けの売上高減少と生産数量減少による原価率の上昇に加え、将来成長のための積極的な広告投資や人材投資を実施したことに伴う販管費等の増加により、減益となりました。」
将来成長のための積極的な広告投資・人材投資を実施した結果、販管費等が増加し、減益要因となった。 - FY2023-Q2広告宣伝費及び販売促進費増加有価証券報告書
「広告宣伝費及び販売促進費 3,118 百万円 3,565 百万円」
広告宣伝費及び販売促進費は前年同期の31億18百万円から35億65百万円へ増加した。 - FY2022広告宣伝費及び販売促進費増加有価証券報告書
「広告宣伝費及び販売促進費 6,916百万円 7,443百万円」
広告宣伝費及び販売促進費は前年の69億16百万円から74億43百万円へ増加した。 - FY2022-Q2広告宣伝費及び販売促進費増加有価証券報告書
「広告宣伝費及び販売促進費 3,048 百万円 3,118 百万円」
広告宣伝費及び販売促進費は前年同期の30億48百万円から31億18百万円へ増加した。 - FY2021広告宣伝費及び販売促進費増加有価証券報告書
「広告宣伝費及び販売促進費 5,885 百万円 6,916 百万円」
広告宣伝費及び販売促進費が前年の58億85百万円から69億16百万円へ増加した。 - FY2020-Q2広告宣伝費及び販売促進費減少有価証券報告書
「広告宣伝費及び販売促進費 3,369 百万円 2,615 百万円」
広告宣伝費及び販売促進費は前年同期の33億69百万円から26億15百万円へ減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「広告宣伝費及び販売促進費 7,975百万円 7,646百万円」
広告宣伝費・販売促進費の地域別変動が利益に影響する構図を継続している。通期では同費用が前年より減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は広告宣伝費及び販売促進費の減少もあり13億62百万円（前年同期比106.2％）となりました。」
欧州では広告宣伝費・販売促進費の減少が利益を下支えする地域別の費用影響を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「以上の結果、当セグメントにおける外部顧客に対する売上高は113億81百万円（前年同期比94.9％）、セグメント利益は広告宣伝費及び販売促進費の減少もあり12億３百万円（前年同期比99.8％）となりました。」
欧州では広告宣伝費・販売促進費の減少が利益を下支えした一方、需要低迷と為替の影響により売上高は前年同期を下回った。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「セグメント利益は、広告宣伝費及び販売促進費の減少もあり３億72百万円（前年同期比115.7％）となりました。／セグメント利益は販売拡大のための広告宣伝費及び販売促進費の増加等の要因により２億72百万円（前年同期比54.1％）となりました。」
広告宣伝費・販売促進費の増減が地域ごとに異なり、欧州では減少が増益要因、アジアでは増加が減益要因となる構図へ具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「セグメント利益は、広告宣伝費及び販売促進費の増加等の要因により14億86百万円（前期比82.7％）となりました。」
欧州では広告宣伝費・販売促進費の増加が減益要因となる一方、全社でも広告宣伝費及び販売促進費の増加を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は広告宣伝費及び販売促進費の減少等の要因もあり、10億15百万円（前年同期比349.2％）となりました。」
米州では広告宣伝費・販売促進費の減少が増益要因となる一方、欧州では同費用の増加が減益要因となる地域差を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「米州セグメントは、広告宣伝費及び販売促進費の減少等の要因もあり、10億24百万円（前年同期比222.9％）となりました。」
広告宣伝費・販売促進費の地域別変動について、米州では減少が増益要因となり、欧州では増加が減益要因となる構図を継続して記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「米州地域につきましては、米国において定番商品の「Ｇ‐２（ジーツー）」の販売が順調であることに加え、「フリクション」シリーズ等の高付加価値製品の売上も伸長し、好調に推移しました。」
従来の連結営業利益を押し下げる広告費増加という説明から、米州では広告費減少が増益要因となる一方、欧州では販売促進活動による広告費増加が減益要因となる、地域別の差異を示す説明へ広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「為替の影響や各種販売キャンペーンの実施による広告費の増加等の要因で、連結営業利益は199億74百万円（前期比95.1％）」
為替の影響及び販売キャンペーンによる広告費増加が営業利益の減少要因となったことを再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、損益につきましては、為替の影響や各種販売キャンペーンの実施による広告費の増加等の要因で、連結営業利益は141億62百万円（前年同期比89.1％）」
販売キャンペーンに伴う広告費増加が、為替の影響とともに営業利益の減少要因となったことを再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、損益につきましては、為替の影響や各種販売キャンペーンの実施による広告費の増加等の要因から、連結営業利益は100億96百万円（前年同期比85.8％）」
為替及び販売キャンペーンに伴う広告費増加が営業利益の減少要因となったことを再掲している。広告宣伝費は35億04百万円で、前年同期の29億48百万円から増加した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「各種キャンペーンの実施による広告宣伝費の増加、円高の影響等により、連結営業利益は38億26百万円（前年同期比21.0％減）」
各種キャンペーンの実施に伴う広告宣伝費の増加が、円高の影響とともに連結営業利益の減少要因となったと記載している。