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2025年12月期第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)

2025年12月期中間期は、売上高が前年同期比1.0%減となる一方、営業利益は18.3%増加し、経常利益と親会社株主利益は減少しました。通期業績予想は据え置き、年間配当予想は120円とし、直近予想から修正しました。

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強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
18.3
%(営業利益の前年同期比)
書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。

この期間の実績

中間期(第2四半期)2025年1月1日~2025年6月30日連結日本基準
売上高64,964百万円前年比 -1.0%進捗 48.8%
営業利益11,770百万円前年比 +18.3%進捗 65.4%
経常利益11,615百万円前年比 -8.4%進捗 61.1%
純利益(親会社株主帰属)7,660百万円前年比 -14.2%進捗 52.8%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益198.94円
期末の財政状態
総資産176,173百万円
うち純資産 143,838 百万円自己資本比率 81.1%前期末比 +2.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+7,114
投資-7,394
財務-3,653
純増減-3,933

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高35,759百万円
セグメント別売上高日本 17,680百万円(前年比 +95.6%)、米州 20,673百万円(前年比 +97.5%)、欧州 14,988百万円(前年比 +98.4%)、アジア 11,621百万円(前年比 +108.5%)
セグメント別利益日本 5,612百万円(前年比 +78.0%)、米州 2,315百万円(前年比 +166.1%)、欧州 1,032百万円(前年比 +64.7%)、アジア 723百万円(前年比 +347.0%)
地域別売上高14,003百万円(前年比 +97.1%)、50,960百万円(前年比 +99.5%)
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高133,000百万円(前年比 +5.4%)
営業利益18,000百万円(前年比 +1.1%)
経常利益19,000百万円(前年比 -5.5%)
純利益14,500百万円(前年比 -4.5%)
年間配当予想117円 → 120円(+2.6%)
業績の増減要因

国内は前年同期の新製品効果の反動や玩具の値上げで減収、海外は円高で減収。米州は原価率低下で増益、欧州は原価率上昇で減益、アジアは連結範囲変更により増収増益。連結営業利益は棚卸資産に係る未実現利益等による連結調整額の改善で増益。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1社(PPIN Private Limited) / 除外 0社
減損損失0百万円
特別損益の内訳固定資産売却益 28百万円、退職給付制度終了益 187百万円、固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 183百万円
減価償却費2,958百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数40,905,200
期末自己株式数2,616,121
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2025年1月1日~2025年6月30日
売上高64,964百万円(前年比 -1.0%)
営業利益11,770百万円(前年比 +18.3%)
経常利益11,615百万円(前年比 -8.4%)
親会社株主に帰属する当期純利益7,660百万円(前年比 -14.2%)
1株当たり当期純利益198.94円
自己資本比率当期末 81.1 / 前期末 79.1
総資産176,173百万円
純資産143,838百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー7,114百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-7,394百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー-3,653百万円
現金及び現金同等物期末残高35,759百万円
通期業績予想売上高 133,000百万円(前年比 +5.4%) / 営業利益 18,000百万円(前年比 +1.1%) / 経常利益 19,000百万円(前年比 -5.5%) / 純利益 14,500百万円(前年比 -4.5%)
年間配当予想117円 → 120円(+2.6%)
セグメント別売上高日本 17,680百万円(前年比 +95.6%)、米州 20,673百万円(前年比 +97.5%)、欧州 14,988百万円(前年比 +98.4%)、アジア 11,621百万円(前年比 +108.5%)
セグメント別利益日本 5,612百万円(前年比 +78.0%)、米州 2,315百万円(前年比 +166.1%)、欧州 1,032百万円(前年比 +64.7%)、アジア 723百万円(前年比 +347.0%)
地域別売上高14,003百万円(前年比 +97.1%)、50,960百万円(前年比 +99.5%)
減価償却費2,958百万円
減損損失0百万円
特別損益の内訳固定資産売却益 28百万円、退職給付制度終了益 187百万円、固定資産売却損 0百万円、固定資産除却損 183百万円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1社(PPIN Private Limited) / 除外 0社
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数40,905,200
期末自己株式数2,616,121
業績の増減要因国内は前年同期の新製品効果の反動や玩具の値上げで減収、海外は円高で減収。米州は原価率低下で増益、欧州は原価率上昇で減益、アジアは連結範囲変更により増収増益。連結営業利益は棚卸資産に係る未実現利益等による連結調整額の改善で増益。
この書類が述べていない項目(6件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

国内では前年同期の新製品効果の反動や玩具の値上げにより減収となり、海外では円高の影響で減収となりました。営業利益は、米州の原価率低下に加え、棚卸資産に係る未実現利益等による連結調整額が前年同期のマイナスから20億86百万円のプラスに転じたことで増加しました。経常利益は為替差損の発生などにより減少しました。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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