退職給付費用の増加による営業利益への影響
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026退職給付費用のマイナス幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 △ 141 百万円 △ 198 百万円」
退職給付費用は前期のマイナス141百万円から当期はマイナス198百万円となり、マイナス計上の幅が拡大した。 - FY2026-H1退職給付費用のマイナス幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 △ 45 百万円 △ 99 百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス45百万円から当期はマイナス99百万円となり、マイナス計上の幅が拡大した。 - FY2025退職給付費用のマイナス幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 7 百万円 △ 141 百万円」
退職給付費用は前期の7百万円から当期は△141百万円となり、マイナス計上の幅が拡大した。 - FY2025-H1退職給付費用が再びマイナス計上有価証券報告書
「退職給付費用 5 百万円 △ 45 百万円」
退職給付費用は前年同期の5百万円から当期は△45百万円となり、前回示されていた費用計上から再びマイナス計上へ変化した。 - FY2024-Q2退職給付費用がマイナス計上から増加へ転換有価証券報告書
「退職給付費用 △17百万円 5百万円」
退職給付費用は前年同四半期のマイナス17百万円から当期5百万円となり、マイナス計上から費用計上へ転換した。 - FY2023退職給付費用のマイナス計上継続有価証券報告書
「退職給付費用 1百万円 △14百万円」
退職給付費用は前年同期の1百万円から当期は△14百万円となり、過去に示されていた費用増加による営業利益下押し要因とは異なるマイナス計上が継続した。 - FY2022退職給付費用の減少継続有価証券報告書
「退職給付費用 47 百万円 1 百万円」
退職給付費用は前年同期の47百万円から当期1百万円へ減少し、過去に示されていた費用増加による営業利益下押し要因は大幅に縮小した。 - FY2022-Q2退職給付費用の減少有価証券報告書
「退職給付費用 22百万円 △0百万円」
退職給付費用は前年同期の22百万円から当期はほぼゼロのマイナス計上となり、従前の増加による営業利益下押し要因とは異なる状態が示された。 - FY2021退職給付費用の増加有価証券報告書
「退職給付費用 △45百万円 47百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス45百万円から当期は47百万円となり、従前のマイナス計上とは異なる増加状態が通期で示された。 - FY2021-Q2退職給付費用の増加有価証券報告書
「退職給付費用 △15百万円 22百万円」
当第2四半期累計期間の退職給付費用は前年同期のマイナス15百万円から22百万円となり、前年同期とは異なる増加状態が示された。 - FY2020マイナス幅縮小有価証券報告書
「退職給付費用 △335百万円 △45百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス335百万円からマイナス45百万円となり、営業利益を押し下げていたマイナス計上の幅が縮小した。 - FY2020-Q2退職給付費用のマイナス幅縮小有価証券報告書
「退職給付費用 △169百万円 △15百万円」
退職給付費用は前年同期のマイナス169百万円から当期はマイナス15百万円となり、マイナス幅が縮小した。 - FY2019マイナス幅拡大有価証券報告書
「退職給付費用 120百万円 △335百万円」
退職給付費用は前年同期の120百万円から当期は△335百万円となり、前年の営業利益下押し要因とは異なるマイナス計上の幅が通期で拡大した。 - FY2019-Q2退職給付費用のマイナス計上有価証券報告書
「退職給付費用 61百万円 △169百万円」
当第２四半期連結累計期間の退職給付費用は前年同期の61百万円から△169百万円となり、従前の営業利益下押し要因とは異なる状態が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上原価率は前年同期と比べ0.4ポイント低減し51.4％となりました。また、販管費については、人件費に含まれる退職給付費用の減少や、前期に計上したメディカルサービス事業の新システム稼働関連費用が無くなったことなどから、売上高販管費率は前年同期と比べ0.1ポイント低減し43.5％となりました。」
退職給付費用の減少と前期の新システム稼働関連費用の消失が、通期の販管費率低下・営業利益増加要因として示された。 - FY2018-Q2退職給付費用は前年同期比で減少有価証券報告書
「退職給付費用 231百万円 61百万円」
販売費及び一般管理費に含まれる退職給付費用は前年同四半期の231百万円から61百万円へ減少した。従前の営業利益下押し要因は、この四半期では同じ形では示されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、人件費に含まれる退職給付費用の増加や、メディカルサービス事業の新システム稼働開始に伴う移行費用などの販管費の増加により、営業利益は2,326百万円（前年同期比10.4％減）」
退職給付費用の増加が通期でも販管費増加と営業利益の下押し要因として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、人件費に含まれる退職給付費用の増加など販管費の増加により、営業利益は1,618百万円（前年同四半期比18.5％減）、経常利益は1,591百万円（前年同四半期比18.3％減）となりました。」
退職給付費用を含む販管費の増加が営業利益・経常利益の下押し要因として継続している。 - FY2017-Q2退職給付費用の増加影響が継続有価証券報告書
「また、人件費に含まれる退職給付費用の増加など販管費の増加により、営業利益は1,069百万円（前年同四半期比10.4％減）、経常利益は1,067百万円（前年同四半期比9.2％減）となりました。」
退職給付費用の増加が引き続き販管費増加と営業利益の下押し要因となった。注記上の退職給付費用は前年同期79百万円から231百万円に増加している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「また、人件費に含まれる退職給付費用が増加したことなどによって、営業利益は551百万円（前年同四半期比12.6％減）」
退職給付費用の増加が営業利益減少の要因として明示された。