読む価値
60注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.5
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高16,341百万円前年比 +3.5%
営業利益-336百万円
経常利益-362百万円
純利益（親会社株主帰属）-436百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△103.79円
売上高営業利益率△2.1％
期末の財政状態
総資産12,021百万円
うち純資産 2,192 百万円自己資本比率 18.2%前期末比 -3.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-568
投資-361
財務-1,111
純増減-2,040
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,129百万円
セグメント別売上高直販部門 5,511百万円（前年比 +10.9%）、販社部門 7,101百万円（前年比 -4.6%）、ＢＰ社 6,500百万円（前年比 +15.5%）
セグメント別利益直販部門 603百万円（前年比 +8.5%）、販社部門 192百万円（前年比 -53.5%）、ＢＰ社 166百万円（前年比 +775.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,700百万円（前年比 +14.4%）
営業利益260百万円
経常利益180百万円
純利益110百万円
年間配当予想15.00円 → 未定（中間0.00円、期末未定）
株主還元方針連結純資産配当率（DOE）を重視した、長期的な視点での安定的配当
業績の増減要因
営業システムの改善やユーザーによる口コミ発信で契約高が伸長した一方、ウッドショックによる資材高騰が収益を圧迫した。売価改定、部材の複数購買化、固定費削減に取り組んだが、契約から着工までの期間が長く、原価高騰への対応が収益力の維持・回復に及ばなかった。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。財務制限条項に抵触しているが、主要銀行と建設的な協議を行っており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし（新規0社、除外0社）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失当期は計上なし（減損損失欄は「－」）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 16,903千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,025千円、解体撤去費用 12,000千円
減価償却費267,985千円
受注高・受注残高受注高 15,076百万円 / 受注残高 12,139百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（当社URLにて動画配信予定。対象者は非開示）
期末発行済株式数4,536,400株
期末自己株式数320,320株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 16,341百万円（前年比 +3.5%） |
| 営業利益 | -336百万円 |
| 経常利益 | -362百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -436百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △103.79円 |
| 売上高営業利益率 | △2.1％ |
| 自己資本比率 | 当期末 18.2％ / 前期末 21.6％ |
| 総資産 | 12,021百万円 |
| 純資産 | 2,192百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -568百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -361百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,111百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,129百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,700百万円（前年比 +14.4%） / 営業利益 260百万円 / 経常利益 180百万円 / 純利益 110百万円 |
| 年間配当予想 | 15.00円 → 未定（中間0.00円、期末未定） |
| 株主還元方針 | 連結純資産配当率（DOE）を重視した、長期的な視点での安定的配当 |
| セグメント別売上高 | 直販部門 5,511百万円（前年比 +10.9%）、販社部門 7,101百万円（前年比 -4.6%）、ＢＰ社 6,500百万円（前年比 +15.5%） |
| セグメント別利益 | 直販部門 603百万円（前年比 +8.5%）、販社部門 192百万円（前年比 -53.5%）、ＢＰ社 166百万円（前年比 +775.0%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 15,076百万円 / 受注残高 12,139百万円 |
| 減価償却費 | 267,985千円 |
| 減損損失 | 当期は計上なし（減損損失欄は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 16,903千円 / 特別損失 固定資産除却損 1,025千円、解体撤去費用 12,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。財務制限条項に抵触しているが、主要銀行と建設的な協議を行っており、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし（新規0社、除外0社） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（当社URLにて動画配信予定。対象者は非開示） |
| 期末発行済株式数 | 4,536,400株 |
| 期末自己株式数 | 320,320株 |
| 業績の増減要因 | 営業システムの改善やユーザーによる口コミ発信で契約高が伸長した一方、ウッドショックによる資材高騰が収益を圧迫した。売価改定、部材の複数購買化、固定費削減に取り組んだが、契約から着工までの期間が長く、原価高騰への対応が収益力の維持・回復に及ばなかった。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正配当性向地域別売上高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新規来場者数は前年同期比93％にとどまったが、営業システムの改善やユーザーによる口コミ発信で連結契約高が110.8％に伸長した。一方、ウッドショックによる木材供給不足と相場上昇で資材費が高騰し、売価改定、複数購買化、固定費削減を進めたものの、契約から着工までの期間が長く、収益力の維持・回復には及ばなかった。純損失については繰延税金資産取崩しの影響もあった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。