米国子会社における収益認識基準ASU第2014-09号の適用
FY2020-Q1に初出。。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2022通期の適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高は83百万円増加し、売上原価は1,903百万円減少し、販売費及び一般管理費は2,416百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ429百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用による2022年3月期通期の損益影響額を開示した。 - FY2022-Q3第３四半期累計の適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は721百万円減少し、売上原価は1,925百万円減少し、販売費及び一般管理費は1,825百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ621百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用について、第3四半期累計の損益影響額を更新している。 - FY2022-Q2第２四半期累計の適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は47百万円減少し、売上原価は1,507百万円減少し、販売費及び一般管理費は1,227百万円増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ231百万円増加しております。」
収益認識会計基準の適用に伴う第2四半期累計の損益影響額を更新した。 - FY2022-Q1収益認識会計基準をグループに適用有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
米国子会社の収益認識基準適用に続き、当第1四半期からグループで新たな収益認識会計基準を適用した。売上高は1,412百万円、営業利益等は596百万円減少し、利益剰余金期首残高は179百万円増加した。 - FY2020通期の適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の連結損益計算書は、売上高が537百万円、売上原価が328百万円、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ208百万円増加しております。」
米国子会社におけるASU第2014-09号適用について、2020年3月期の損益影響額を開示している。 - FY2020-Q3第3四半期累計の適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高が1,469百万円、売上原価が483百万円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ986百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は936百万円増加しております。」
米国子会社におけるASU第2014-09号の適用について、第3四半期累計の財務諸表への影響額を更新している。 - FY2020-Q2第2四半期累計の適用影響を更新有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高が539百万円、売上原価が903百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益がそれぞれ363百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は936百万円増加しております。」
米国子会社のASU第2014-09号適用について、第2四半期累計の財務諸表への影響額を開示している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「米国の連結子会社において、米国会計基準ASU第2014-09号「顧客との契約から生じる収益」を当第１四半期連結会計期間より適用しております。」
米国連結子会社で収益認識基準を適用し、当第1四半期累計期間の売上高が2,414百万円、営業利益・経常利益・税金等調整前四半期純利益がそれぞれ1,170百万円減少した一方、利益剰余金の期首残高は936百万円増加したと開示している。