日本創発グループ（7814）・施策削除
感染拡大の影響を受けにくい商材への営業強化と営業組織の見直し
FY2020-Q2に初出。5回の記載のうち2回が「後退」で、最初の「後退」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2025。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス下の耐性商材への営業シフトと営業組織改革8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025削除有価証券報告書本有価証券報告書では、感染拡大の影響を受けにくい商材への営業強化や営業組織の見直しを独立した施策として記載していない。
- FY2023再掲有価証券報告書
「そのような経営環境の中、当社企業グループでは、前連結会計年度より引き続き、営業組織の見直し、感染拡大の影響を受けにくい商材などの営業強化、また、Ｍ＆Ａにも積極的に取り組み、売上高については継続して徐々に回復していくものと想定しております。」
営業組織の見直し、影響を受けにくい商材の営業強化及びM&Aを継続し、売上高は徐々に回復するとの見通しを再掲している。 - FY2021後退有価証券報告書
「そのような経営環境の中、当社企業グループでは、前連結会計年度より引き続き、営業組織の見直し、感染拡大の影響を受けにくい商材などの営業強化に取り組み、売上高については継続して徐々に回復していくものと想定しております。」
営業組織の見直しと影響を受けにくい商材の営業強化は継続しているが、従来の四半期単位の回復時期の見通しは示さず、「継続して徐々に回復」とする表現になっている。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「そのような経営環境のなか、当社企業グループでは、営業組織の見直しや、感染拡大の影響を受けにくい商材などの営業強化に取り組み、売上高について第４四半期にかけてやや回復基調となり、2021年度からは徐々に回復していくものと想定しております。」
営業組織の見直しと影響を受けにくい商材の営業強化は継続しているが、前四半期の「第３四半期及び第４四半期にかけて」から、回復見通しの開始時期が「第４四半期にかけて」へ後ろ倒しの表現となっている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「そのような経営環境のなか、当社企業グループでは、営業組織の見直しや、感染拡大の影響を受けにくい商材などの営業強化に取り組み、売上高について2020年度第３四半期及び第４四半期にかけてやや回復基調となり、2021年度からは徐々に回復していくものと想定しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響への対応策として、営業組織の見直しと、影響を受けにくい商材の営業強化に取り組むことを初めて記載している。