商品の欠陥・リコール・ブランド毀損
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに47社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「万一、大規模な無償交換（リコール）につながる商品の欠陥が生じ、当社グループが賠償責任を負う場合、多額のコストが発生することとなり、さらに商品に対する評価と会社の信用を大幅に低下させ、当社グループのブランドの毀損につながります。また、商品の欠陥を原因とした事故の発生等により、その過失や補償を巡って第三者との訴訟に発展する可能性もあります。」
欠陥・リコール・ブランド毀損に加え、第三者訴訟の可能性を含む記載を引き続き維持している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、商品の欠陥を原因とした事故の発生等により、その過失や補償を巡って第三者との訴訟に発展する可能性もあります。」
従来の欠陥・リコール・ブランド毀損リスクに加え、欠陥事故を原因とする第三者訴訟の可能性を明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「万一、大規模な無償交換（リコール）につながる商品の欠陥が生じ、当社グループが賠償責任を負う場合、多額のコストが発生することとなり、さらに商品に対する評価と会社の信用を大幅に低下させ、当社グループのブランドの毀損につながります。」
商品の欠陥、リコール、賠償およびブランド毀損のリスクを引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「万一、大規模な無償交換（リコール）につながる商品の欠陥が生じ、当社グループが賠償責任を負う場合、多額のコストが発生することとなり、さらに商品に対する評価と会社の信用を大幅に低下させ、当社グループのブランドの毀損につながります。」
商品の欠陥、リコール、賠償およびブランド毀損のリスクを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「万一、大規模な無償交換（リコール）につながる商品の欠陥が生じ、当社グループが賠償責任を負う場合、多額のコストが発生することとなり、さらに商品に対する評価と会社の信用を大幅に低下させ、当社グループのブランドの毀損につながります。」
商品の欠陥、リコール、賠償およびブランド毀損のリスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「万一、大規模な無償交換（リコール）につながる商品の欠陥が生じ、当社グループが賠償責任を負う場合、多額のコストが発生することとなり、さらに商品に対する評価と会社の信用を大幅に低下させ、当社グループのブランドの毀損につながります。」
製造物責任保険では賠償額をすべてカバーできない可能性も記載。