読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-10.4
売上高の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年7月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高19,066百万円前年比 -10.4%
営業利益1,180百万円前年比 -26.9%
経常利益1,290百万円前年比 -20.2%
純利益（親会社株主帰属）910百万円前年比 +6.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益295.48円
売上高営業利益率6.2%
期末の財政状態
総資産19,768百万円
うち純資産 9,228 百万円自己資本比率 41.4%前期末比 +4.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,485
投資-693
財務-1,376
純増減+416
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,571百万円
セグメント別売上高日本 5,289,524千円（前年比 -6.4%）、中国地域 4,440,329千円（前年比 -7.0%）、東南アジア／南アジア地域 7,044,514千円（前年比 -20.7%）、欧米地域 2,292,396千円（前年比 +16.9%）
セグメント別利益日本 133,509千円（前年比 -54.8%）、中国地域 278,535千円（前年比 -8.7%）、東南アジア／南アジア地域 579,520千円（前年比 -27.3%）、欧米地域 187,954千円（前年比 -12.8%）
地域別売上高5,289,524千円（前年比 -6.4%）、4,440,329千円（前年比 -7.0%）、7,044,514千円（前年比 -20.7%）、2,292,396千円（前年比 +16.9%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高18,931百万円（前年比 -0.7%）
営業利益1,282百万円（前年比 +8.6%）
経常利益1,245百万円（前年比 -3.5%）
純利益767百万円（前年比 -15.7%）
年間配当予想89円 → 76円（-14.6%）
配当性向30.1%
株主還元方針配当性向30％以上を目標とし、安定性と成長性のバランスを重視した業績連動型の配当を実施する方針
業績の増減要因
日系メーカーの在庫調整、生産活動の低調、新製品投入の遅延、開発案件の停滞、中国経済の悪化、東南アジア・南アジアでの生産調整などにより取引が減少した。一方、フィリピンの経営改革や不採算商品の撤退、中国蘇州の新工場移転などを進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更なし）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失－
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 53千円 / 特別損失 固定資産売却損 4,208千円、固定資産除却損 248千円
減価償却費847,942千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家向け
期末発行済株式数3,248,900株
期末自己株式数166,670株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 19,066百万円（前年比 -10.4%） |
| 営業利益 | 1,180百万円（前年比 -26.9%） |
| 経常利益 | 1,290百万円（前年比 -20.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 910百万円（前年比 +6.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 295.48円 |
| 売上高営業利益率 | 6.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 41.4 / 前期末 37.2 |
| 総資産 | 19,768百万円 |
| 純資産 | 9,228百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,485百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -693百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,376百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,571百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 18,931百万円（前年比 -0.7%） / 営業利益 1,282百万円（前年比 +8.6%） / 経常利益 1,245百万円（前年比 -3.5%） / 純利益 767百万円（前年比 -15.7%） |
| 年間配当予想 | 89円 → 76円（-14.6%） |
| 配当性向 | 30.1% |
| 株主還元方針 | 配当性向30％以上を目標とし、安定性と成長性のバランスを重視した業績連動型の配当を実施する方針 |
| セグメント別売上高 | 日本 5,289,524千円（前年比 -6.4%）、中国地域 4,440,329千円（前年比 -7.0%）、東南アジア／南アジア地域 7,044,514千円（前年比 -20.7%）、欧米地域 2,292,396千円（前年比 +16.9%） |
| セグメント別利益 | 日本 133,509千円（前年比 -54.8%）、中国地域 278,535千円（前年比 -8.7%）、東南アジア／南アジア地域 579,520千円（前年比 -27.3%）、欧米地域 187,954千円（前年比 -12.8%） |
| 地域別売上高 | 5,289,524千円（前年比 -6.4%）、4,440,329千円（前年比 -7.0%）、7,044,514千円（前年比 -20.7%）、2,292,396千円（前年比 +16.9%） |
| 減価償却費 | 847,942千円 |
| 減損損失 | － |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 53千円 / 特別損失 固定資産売却損 4,208千円、固定資産除却損 248千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 3,248,900株 |
| 期末自己株式数 | 166,670株 |
| 業績の増減要因 | 日系メーカーの在庫調整、生産活動の低調、新製品投入の遅延、開発案件の停滞、中国経済の悪化、東南アジア・南アジアでの生産調整などにより取引が減少した。一方、フィリピンの経営改革や不採算商品の撤退、中国蘇州の新工場移転などを進めた。 |
この書類が述べていない項目（2件）
業績予想の修正受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主要顧客である日系メーカーで在庫調整が続き、生産活動の低調、新製品の投入遅延、開発案件の停滞などにより取引が減少した。中国経済の悪化や中国国内向けプロモーション取引の減少、東南アジア・南アジアでの生産調整も影響した一方、フィリピンの経営改革や不採算商品の撤退、中国蘇州の新工場移転などに取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。