電力・燃料費の値下げによる製造原価の低減
FY2017-Q3に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動も、エネルギー価格高騰などによる製造コストの上昇やサプライチェーンの混乱による影響を受けており、引き続き慎重に対応してまいります。」
エネルギー価格高騰による製造コスト上昇とサプライチェーン混乱の影響が継続している。 - FY2026コスト高継続・改善効果で利益改善有価証券報告書
「インキ・溶剤・電力・燃料・副資材の高騰によるコスト上昇があったものの、売上が増加したことと、販売活動や生産効率の改善効果があった結果、前連結会計年度に比べて90百万円（3.1％）増加し、2,961百万円となりました。」
製造関連コストの上昇は継続したが、販売活動・生産効率改善などにより営業利益は前年同期比3.1％増となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動も、エネルギー価格高騰などによる製造コストの上昇やサプライチェーンの混乱による影響を受けており、引き続き慎重に対応してまいります。」
エネルギー価格高騰による製造コスト上昇とサプライチェーン混乱の影響が継続している。 - FY2025コスト高継続・改善効果による利益改善有価証券報告書
「製造にかかわるコストが上昇しましたが、生産効率改善による原価低減や価格転嫁をすすめたほか、比較的利益率の良いＩＴ・工業材関連や、生活資材関連での自社商品の販売が増加したことに加え、中本アドバンストフィルム㈱（旧社名：ＭＩＣＳ化学株式㈱）の利益貢献があったことにより連結売上高経常利益率は前連結会計年度より良化し5.9％となりました。」
製造コスト上昇は継続したが、生産効率改善、原価低減、価格転嫁、利益率の高い商品の販売、子会社貢献により収益率が改善した。 - FY2025-H1製造コスト上昇要因の範囲拡大・継続有価証券報告書
「当社グループの事業活動も、エネルギー価格高騰に加え、印刷原反・インキ・溶剤・副資材・運送費等による製造コストの上昇やサプライチェーンの混乱による影響を受けており、先行き不透明な状況で推移しております。」
エネルギー価格高騰に加え、印刷原反、インキ、溶剤、副資材、運送費など製造関連コスト全般の上昇とサプライチェーン混乱の影響を継続して記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動も、エネルギー価格高騰による製造コストの上昇やサプライチェーンの混乱による影響を受けており、厳しい状況で推移しております。」
エネルギー価格高騰とサプライチェーン混乱による製造コスト上昇・事業影響が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動も、エネルギー価格高騰による製造コストの上昇やサプライチェーンの混乱による影響を受けており、厳しい状況で推移しております。」
エネルギー価格高騰とサプライチェーン混乱による製造コスト上昇・事業影響が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの事業活動も、エネルギー価格高騰による製造コストの上昇やサプライチェーンの混乱による影響を受けており、厳しい状況で推移しております。」
エネルギー価格高騰とサプライチェーン混乱による製造コスト上昇・事業影響が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「インキ・溶剤・電力・燃料・副資材・運送費の高騰などにより製造にかかわるほぼすべてのコストが上昇しており、製品価格への転嫁は順次進めているものの、売上総利益は2,759百万円（同7.8％減）となりました。」
製造関連コスト全般の上昇と価格転嫁の継続が記載され、食品関連の売上総利益減少につながっている。 - FY2023-Q3製造コスト上昇範囲が拡大有価証券報告書
「インキ・溶剤・電力・燃料・副資材・運送費の高騰などにより製造にかかわるほぼ全てのコストが上昇しており、製品価格への転嫁は順次進めているものの、売上総利益は2,198百万円（同8.3％減）となりました。」
従来の電力・燃料費等の高騰に加え、インキ、溶剤、副資材、運送費を含む製造関連コスト全般の上昇が食品関連の利益圧迫要因として記載されている。 - FY2023-Q2電力・燃料費高騰による利益圧迫継続有価証券報告書
「電力・燃料費の高騰などにより製造コストが上昇しており、製品価格への転嫁は順次進めているものの、売上総利益は1,426百万円（同8.2％減）となりました。」
電力・燃料費高騰による製造コスト上昇が、食品関連の売上総利益8.2％減の要因として継続している。 - FY2023-Q1電力・燃料費高騰で利益圧迫有価証券報告書
「電力・燃料費の高騰やインキ・溶剤の値上がりなどにより製造コストが上昇しており、製品価格への転嫁は順次進めているものの、売上総利益は769百万円（同6.0％減）となりました。」
過去の電力・燃料費低下による原価低減とは反対に、当四半期は電力・燃料費高騰が製造コスト上昇と食品関連の利益減少要因となった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「原油価格が下落した場合は、フィルム、シート等の原材料価格が下落し、当社製品の販売価格も下がり売上高が減少する一方、インキ、溶剤、電力・燃料費等の原価も下落するため、売上総利益は増加する傾向にあり、原油価格が上昇した場合はフィルム、シート等の原材料価格が上昇し、売上高が増加する一方、インキ、溶剤、電力・燃料費等の原価も上昇するため、売上総利益は減少する傾向にあります。」
電力・燃料費の値下げによる過去の利益寄与という事実から、原油価格の上下が売上高と売上総利益に異なる影響を及ぼす構造的な説明へ整理されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「電力、燃料費の値下げ等が製造原価を押し下げたことにより、売上総利益は2,214百万円（同3.8％増加）となりました。」
電力・燃料費の値下げによる製造原価低減と利益への寄与が通期実績として記載されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「電力、燃料費の値下げ等が製造原価を押下げたことにより、売上総利益は1,804百万円（同8.4％増加）となりました。」
電力・燃料費の値下げが製造原価を押し下げ、食品関連の売上総利益増加に寄与した事実が記載されている。