適正価格での販売
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- 2026-10-13再掲決算
「原材料等のコスト上昇に対する販売価格への転嫁」
原材料等のコスト上昇への対応として、販売価格への転嫁を継続している。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「原材料等のコスト上昇に対する販売価格への転嫁や紙関係製品・トップシールの販売増加、」
原材料等のコスト上昇に対する販売価格への転嫁を継続している。 - 2026-09-14再掲業績予想の修正
「2027 年２月期第２四半期（中間期）におきましては、原材料やインキ、溶剤等のコスト上昇に対する販売価格への転嫁や紙関係製品やトップシールの販売の増加、供給不安による前倒し受注、半導体や電子部品市場の需要拡大により仕事量が増加したことで、売上高は期初計画を上回る見通しとなりました。」
原材料、インキ、溶剤等のコスト上昇に対する販売価格への転嫁を継続している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「生産効率改善による原価低減や価格転嫁をすすめたほか、」
製造コスト上昇への対応として、価格転嫁を生産効率改善・原価低減と併せて継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「製品価格への転嫁は順次進めているものの、売上総利益は2,198百万円（同8.3％減）となりました。」
コスト上昇への対応として製品価格への転嫁を順次進める取り組みが継続しているが、食品関連の売上総利益は前年同期比で減少した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「電力・燃料費の高騰などにより製造コストが上昇しており、製品価格への転嫁は順次進めているものの、」
コスト上昇への対応として、製品価格への転嫁を順次進める取り組みが継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「製品価格への転嫁は順次進めているものの、売上総利益は769百万円（同6.0％減）となりました。」
原材料・エネルギーコスト上昇への対応として、製品価格への転嫁を進めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「継続的な改善活動により原価低減・ロスクレーム削減を行ったほか、価格交渉やコストメリットのあるフィルム構成変更の提案を継続的に行った結果」
価格交渉とフィルム構成変更の提案による採算改善の取り組みが通期でも継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「競合他社との競争激化など利益圧迫要因もありましたが、価格交渉や材料変更の提案、採用により、」
競争激化による利益圧迫に対し、価格交渉や材料変更の提案・採用で対応する取り組みが継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「原材料価格高騰や、競合他社との競争激化、包材リニューアルの影響もありましたが、値上げ交渉や海外フィルムの提案、採用により、」
従来の「適正価格での販売」から、原材料価格高騰への対応として値上げ交渉や海外フィルムの提案・採用を行う表現に変わっている。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書当四半期の経営方針には「適正価格での販売」の記載がない。
- FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「グループ全社が結束して開発製品の新たな市場開拓と適正価格での販売に注力する一方、」
開発製品を適正価格で販売する方針が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「開発製品の新たな市場開拓と適正価格での販売に注力する一方」
開発製品を適正価格で販売する方針が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「グループ全社が結束して開発製品の新たな市場開拓と適正価格での販売に注力する一方、」
適正価格での販売方針が継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「開発製品の新たな市場開拓と適正価格での販売に注力する」
適正価格での販売方針を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「開発製品の新たな市場開拓と適正価格での販売に注力する」
販売面では適正価格での販売に注力すると記載されている。