読む価値
27軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
4748
百万円(2022年6月期売上高の前年同期比増加額)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2022年6月期(実績)および2023年6月期(業績予想)会社の説明として取り出せた項目 6 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高14,292百万円+49.8%
営業利益2,337百万円+136.7%
経常利益2,332百万円+135.8%
純利益1,621百万円+138.4%
営業利益率16.4%
通期業績予想
対象決算期2023年6月期
売上高
16,000百万円
営業利益
1,800百万円
経常利益
1,760百万円
当期純利益
1,222百万円
1株当たり当期純利益
467.05円銭
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
2022年6月期の実績は、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益のすべてで計画値を上回った業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
中国委託工場の人件費・原材料費等増加傾向
為替円安推移による中国委託工場からの仕入コスト増加
人的投資充実
リアルイベント拡大
新しい施策
- 自社IPの拡充・育成とメディアミックス展開に向けたパートナー開拓
- 海外ディストリビューターとの関係強化、ショールーム・ECサイト展開
- インド・中南米など未開拓市場への流通網拡大
- 製造工場・原型師など協力会社の開拓とサプライチェーン拡充
- AR・VR等のデジタルコンテンツ、アニメ・ソーシャルゲーム、メタバース関連事業への参入・研究
- 基幹システムのリプレイス、セキュリティ強化、育成プログラムと新人事制度の導入
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
1アイテムの生産数量・販売数量大きく伸長(前年同期比の数値は非開示)
年間配当
70円
配当性向
15%
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2022年6月期(実績)および2023年6月期(業績予想) |
| 売上高 | 14,292百万円(前年比 +49.8%) |
| 営業利益 | 2,337百万円(前年比 +136.7%) |
| 経常利益 | 2,332百万円(前年比 +135.8%) |
| 純利益 | 1,621百万円(前年比 +138.4%) |
| 営業利益率 | 16.4% |
| 通期業績予想 | 対象決算期 2023年6月期 / 売上高 16,000百万円 / 営業利益 1,800百万円 / 経常利益 1,760百万円 / 当期純利益 1,222百万円 / 1株当たり当期純利益 467.05円銭 |
| 計画に対する自己評価 | 2022年6月期の実績は、売上高・営業利益・経常利益・当期純利益のすべてで計画値を上回った |
| 単価と数量の指標 | 1アイテムの生産数量・販売数量 大きく伸長(前年同期比の数値は非開示) |
| 業績見通しの前提 | 中国委託工場の人件費・原材料費等 増加傾向 / 為替 円安推移による中国委託工場からの仕入コスト増加 / 人的投資 充実 / リアルイベント 拡大 |
| 年間配当 | 70円 |
| 配当性向 | 15% |
| 新しい施策 | 自社IPの拡充・育成とメディアミックス展開に向けたパートナー開拓、海外ディストリビューターとの関係強化、ショールーム・ECサイト展開、インド・中南米など未開拓市場への流通網拡大、製造工場・原型師など協力会社の開拓とサプライチェーン拡充、AR・VR等のデジタルコンテンツ、アニメ・ソーシャルゲーム、メタバース関連事業への参入・研究、基幹システムのリプレイス、セキュリティ強化、育成プログラムと新人事制度の導入 |
この書類が述べていない項目(17件)
売上総利益率販管費当四半期3か月の実績通期予想に対する進捗率セグメント別実績増減要因の内訳主要KPI店舗数・拠点数従業員数見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。人気コンテンツや自社・新規IP関連商品の販売好調、北米での販路拡大、中国を中心としたアジアでの需要確保、年間を通じた旺盛な需要、1アイテム当たりの生産数量・販売数量の増加が、2022年6月期の増収増益要因として挙げられている。2023年6月期の利益減少要因としては、中国委託工場の人件費・原材料費などの製造コスト増加、円安による仕入コスト増加、人的投資の充実、リアルイベント拡大が示されている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。