読む価値
50定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-13.5
％（営業利益の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年9月1日〜2026年8月31日非連結（個別）日本基準売上高9,076百万円前年比 -1.5%
営業利益487百万円前年比 -13.5%
経常利益486百万円前年比 -13.9%
純利益（親会社株主帰属）327百万円前年比 -24.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益67.62円
売上高営業利益率当期 5.4％ / 前期 6.1％
期末の財政状態
総資産7,981百万円
うち純資産 4,543 百万円自己資本比率 56.8%前期末比 +1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+660
投資-1,231
財務+390
純増減-181
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,347百万円
セグメント別売上高ネット印刷通信販売事業 8,972.46百万円、その他の事業 104.07百万円
セグメント別利益ネット印刷通信販売事業 733.85百万円、その他の事業 -33.48百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高9,653百万円（前年比 +6.4%）
営業利益264百万円（前年比 -45.8%）
経常利益248百万円（前年比 -49.0%）
純利益150百万円（前年比 -54.2%）
年間配当予想13円 → 13円（0.0%）
配当性向2026年8月期実績 19.2％ / 2027年8月期予想 42.2％
業績の増減要因
利益率を重視する方針を継続した結果、大口以外の得意先の印刷売上高は増加した一方、大口得意先の印刷売上高が減少し、印刷売上高合計が減少した。加えて、物価・エネルギー価格・原材料価格の高止まりや物流コストの上昇など、厳しい事業環境が続いた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2026年10月14日開催の取締役会で、資本金815,722,400円のうち785,722,400円を減少し、その他資本剰余金へ振り替える減資を2026年11月25日開催予定の定時株主総会に付議することを決議
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0.36百万円、保険解約返戻金 13.62百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0.30百万円、固定資産除却損 6.15百万円
減価償却費515.61百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数5,460,400株
期末自己株式数586,054株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年9月1日〜2026年8月31日 |
| 売上高 | 9,076百万円（前年比 -1.5%） |
| 営業利益 | 487百万円（前年比 -13.5%） |
| 経常利益 | 486百万円（前年比 -13.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 327百万円（前年比 -24.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 67.62円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 5.4％ / 前期 6.1％ |
| 自己資本比率 | 当期末 56.8 / 前期末 55.6 |
| 総資産 | 7,981百万円 |
| 純資産 | 4,543百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 660百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,231百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 390百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,347百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 9,653百万円（前年比 +6.4%） / 営業利益 264百万円（前年比 -45.8%） / 経常利益 248百万円（前年比 -49.0%） / 純利益 150百万円（前年比 -54.2%） |
| 年間配当予想 | 13円 → 13円（0.0%） |
| 配当性向 | 2026年8月期実績 19.2％ / 2027年8月期予想 42.2％ |
| セグメント別売上高 | ネット印刷通信販売事業 8,972.46百万円、その他の事業 104.07百万円 |
| セグメント別利益 | ネット印刷通信販売事業 733.85百万円、その他の事業 -33.48百万円 |
| 減価償却費 | 515.61百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0.36百万円、保険解約返戻金 13.62百万円 / 特別損失 固定資産売却損 0.30百万円、固定資産除却損 6.15百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2026年10月14日開催の取締役会で、資本金815,722,400円のうち785,722,400円を減少し、その他資本剰余金へ振り替える減資を2026年11月25日開催予定の定時株主総会に付議することを決議 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 5,460,400株 |
| 期末自己株式数 | 586,054株 |
| 業績の増減要因 | 利益率を重視する方針を継続した結果、大口以外の得意先の印刷売上高は増加した一方、大口得意先の印刷売上高が減少し、印刷売上高合計が減少した。加えて、物価・エネルギー価格・原材料価格の高止まりや物流コストの上昇など、厳しい事業環境が続いた。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。利益率を重視する方針の継続により大口得意先の印刷売上高が減少したこと、物価・エネルギー価格・原材料価格・物流コストの高止まりなどを挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。