KYORITSU（7795）・リスク悪化
売上高減少時の固定費負担増大
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定費負担と売上変動による営業利益の振れ33社が書いているテーマ・逆風33社・追い風0社
KYORITSUがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの有形固定資産残高は2025年３月末168億６千７百万円（総資産比39.9％）、2026年３月末166億２千３百万円（総資産比40.5％）と総資産に占める構成比が高くなっております。」
有形固定資産の金額は減少した一方、総資産に占める比率は39.9％から40.5％へ上昇し、固定費負担リスクを継続開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの有形固定資産残高は2024年３月末170億１千８百万円（総資産比39.8％）、2025年３月末168億６千７百万円（総資産比39.9％）と総資産に占める構成比が高くなっております。」
有形固定資産の金額は減少した一方、総資産に占める比率は39.8％から39.9％となり、売上高減少・操業度低下時の固定費負担リスクを継続開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「印刷事業、ＢＰＯ事業、環境事業は装置産業であるため、当社グループの有形固定資産残高は2023年３月末169億４千９百万円（総資産比39.5％）、2024年３月末170億１千８百万円（総資産比39.8％）と総資産に占める構成比が高くなっております。」
固定資産比率が39.5％から39.8％へ上昇し、売上高減少・操業度低下時の固定費負担増リスクを引き続き開示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「印刷産業は装置産業であるため、当社グループの有形固定資産残高は2022年３月末168億３千９百万円（総資産比39.2％）、2023年３月末169億４千９百万円（総資産比39.5％）と総資産に占める構成比が高くなっております。このため、売上高の急激な減少により操業度が低下した場合には、労務費、減価償却費及びリース料等の固定費負担が増大するなど当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
高い固定資産比率を背景に、売上高減少・操業度低下時の固定費負担増をリスクとして数値化している。