海外市場・競合・新製品開発時期の不確実性
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
シンシアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中8社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2021顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度より「Tmall Global（天猫国際）」へ出店した「Fiary海外旗艦店」での売上高は中国政府によるゼロコロナ政策の影響などにより当初の見込みを大きく下回り、当社グループ全体の利益を押し下げる要因となりました。」
海外市場・政治環境の変化が海外旗艦店の売上未達と利益押し下げとして実際に現れ、同店の閉店判断につながったと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは海外への事業展開により売上高の増大を図りますが、こうした取り組みにも関わらず、海外市場の変化、海外における競合の状況及び新製品開発の時期等によっては、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
海外市場、海外競合、新製品開発時期に関する不確実性を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは海外への事業展開により売上高の増大を図りますが、こうした取り組みにも関わらず、海外市場の変化、海外における競合の状況及び新製品開発の時期等によっては、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
海外市場、海外競合、新製品開発時期に関する不確実性を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは海外への事業展開により売上高の増大を図りますが、こうした取り組みにも関わらず、海外市場の変化、海外における競合の状況及び新製品開発の時期等によっては、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
海外市場、海外競合、新製品開発時期に関する不確実性を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「かかる見地から、当社グループは海外への事業展開により売上高の増大を図りますが、こうした取り組みにも関わらず、海外市場の変化、海外における競合の状況及び新製品開発の時期等によっては、当社グループの財政状態及び経営成績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
海外展開を成長手段とする一方、海外市場、競合及び新製品開発時期を不確実性として記載している。