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決算7782シンシア電機・精密

2023年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2023年12月期は、売上高が6.7%増加し、営業利益は高付加価値商品の伸長などにより150.5%増加しました。2024年12月期は売上高・営業利益の増加を見込む一方、デリバティブ評価益の反動で経常利益と純利益は減少する見通しです。

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規模
150.5
営業利益前年同期比(%)
書きぶり
条件付き
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この期間の実績

通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準
売上高5,961,475千円前年比 +6.7%
営業利益377,016千円前年比 +150.5%
経常利益446,839千円前年比 +295.9%
純利益(親会社株主帰属)295,470千円前年比 +347.2%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益46.68円
期末の財政状態
総資産5,400,072千円
うち純資産 2,483,741 千円自己資本比率 44.6%前期末比 -11.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+246,147
投資-376,771
財務+1,177,427
純増減+1,046,803

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高2,194,364千円
セグメント別売上高コンタクトレンズ事業 5,901,475千円(前年比 +5.7%)、コンサルティング事業 60,000千円、システム事業 非開示
セグメント別利益コンタクトレンズ事業 576,510千円(前年比 +59.4%)、コンサルティング事業 15,182千円、システム事業 非開示
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,353,105千円(前年比 +6.6%)
営業利益386,507千円(前年比 +2.5%)
経常利益374,810千円(前年比 -16.1%)
純利益246,371千円(前年比 -16.6%)
業績の増減要因

コンタクトレンズ市場の需要回復、販促・営業活動、高付加価値商品の売上伸長、コンサルティング事業の貢献により増収増益となった。経常利益はデリバティブ評価益74,025千円の計上により増加した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項なし

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 株式会社タロスシステムズ / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳固定資産除却損 536千円、関係会社清算損 0千円
減価償却費10,359千円
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2023年1月1日〜2023年12月31日
売上高5,961,475千円(前年比 +6.7%)
営業利益377,016千円(前年比 +150.5%)
経常利益446,839千円(前年比 +295.9%)
親会社株主に帰属する当期純利益295,470千円(前年比 +347.2%)
1株当たり当期純利益46.68円
自己資本比率当期末 44.6 / 前期末 55.6
総資産5,400,072千円
純資産2,483,741千円
営業活動によるキャッシュ・フロー246,147千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-376,771千円
財務活動によるキャッシュ・フロー1,177,427千円
現金及び現金同等物期末残高2,194,364千円
通期業績予想売上高 6,353,105千円(前年比 +6.6%) / 営業利益 386,507千円(前年比 +2.5%) / 経常利益 374,810千円(前年比 -16.1%) / 純利益 246,371千円(前年比 -16.6%)
セグメント別売上高コンタクトレンズ事業 5,901,475千円(前年比 +5.7%)、コンサルティング事業 60,000千円、システム事業 非開示
セグメント別利益コンタクトレンズ事業 576,510千円(前年比 +59.4%)、コンサルティング事業 15,182千円、システム事業 非開示
減価償却費10,359千円
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳固定資産除却損 536千円、関係会社清算損 0千円
継続企業の前提に関する記載該当事項なし
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 株式会社タロスシステムズ / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
業績の増減要因コンタクトレンズ市場の需要回復、販促・営業活動、高付加価値商品の売上伸長、コンサルティング事業の貢献により増収増益となった。経常利益はデリバティブ評価益74,025千円の計上により増加した。
この書類が述べていない項目(11件)
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

コンタクトレンズ市場の需要回復、販促・営業活動、高付加価値商品の売上伸長、コンサルティング事業の貢献により増収増益となりました。経常利益についてはデリバティブ評価益74,025千円を計上したことが増益要因とされています。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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