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決算説明資料7782シンシア電機・精密

2022年12月期 第1四半期決算説明資料

2022年12月期第1四半期は、NBクリアレンズを中心に売上が伸び、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回った。一方、為替などの影響で売上総利益率は低下し、販売費及び一般管理費は増加した。

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決算説明資料2022年12月期 第1四半期会社の説明として取り出せた項目 8 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高1,355百万円+33.4%
営業利益37百万円+37.8%
経常利益66百万円+258.6%
純利益44百万円+348.0%
売上総利益率26.8%
営業利益率2.8%
販管費325百万円
当四半期3か月の実績
売上高
1,355百万円
営業利益
37百万円
経常利益
66百万円
純利益
44百万円
通期業績予想
売上高
4,875百万円
売上総利益
1,401百万円
営業利益
174百万円
経常利益
170百万円
純利益
117百万円
通期予想に対する進捗率 通期の予想に対して、いまどこまで進んだかの割合です。
営業利益21.8%
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
  • 売上高増加に伴う売上総利益の増加+40百万円
  • 承認関連費用の増加△13百万円
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
想定為替レート115.0円/USD
新しい施策
  • 既存販路での売上拡大
  • 会員組織の構築などによるブランドロイヤルティ向上
  • マーケティング活動の推進
  • カラーコンタクトブランド「フェアリー」のリニューアル
  • 「pranair 1day」「SINCERE 1DAY S Cleche」「SINCERE S」などの新商品展開
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • SINCERE 1DAY S売上高370,796千円
    前年同期比_pct40
  • SINCERE 1DAY S取扱店舗数1,968店舗
店舗数・拠点数
期末SINCERE 1DAY S取扱店舗数1,968店舗
従業員数
人数47名(連結)、40名(単体)
基準日2022年3月31日
年間配当
1株当たり年間配当額6円
配当性向
31.9%
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2022年12月期 第1四半期
売上高1,355百万円(前年比 +33.4%)
営業利益37百万円(前年比 +37.8%)
経常利益66百万円(前年比 +258.6%)
純利益44百万円(前年比 +348.0%)
売上総利益率26.8%
営業利益率2.8%
販管費325百万円
当四半期3か月の実績売上高 1,355百万円 / 営業利益 37百万円 / 経常利益 66百万円 / 純利益 44百万円
通期業績予想売上高 4,875百万円 / 売上総利益 1,401百万円 / 営業利益 174百万円 / 経常利益 170百万円 / 純利益 117百万円
通期予想に対する進捗率営業利益 21.8%
増減要因の内訳要因 売上高増加に伴う売上総利益の増加 / 金額 +40百万円、要因 承認関連費用の増加 / 金額 △13百万円
主要KPI指標名 SINCERE 1DAY S売上高 / 値 370,796千円 / 前年同期比_pct 40千円、指標名 SINCERE 1DAY S取扱店舗数 / 値 1,968店舗 / 前年同期比 非開示
店舗数・拠点数期末 SINCERE 1DAY S取扱店舗数1,968店舗 / 期中の出退店数 非開示
従業員数人数 47名(連結)、40名(単体) / 基準日 2022年3月31日 / 期中の増減・採用計画 非開示
業績見通しの前提想定為替レート 115.0円/USD
年間配当1株当たり年間配当額 6円 / 中間・期末の内訳 非開示
配当性向31.9%
新しい施策既存販路での売上拡大、会員組織の構築などによるブランドロイヤルティ向上、マーケティング活動の推進、カラーコンタクトブランド「フェアリー」のリニューアル、「pranair 1day」「SINCERE 1DAY S Cleche」「SINCERE S」などの新商品展開
この書類が述べていない項目(11件)
計画に対する自己評価セグメント別実績単価と数量の指標見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

「SINCERE 1DAY S」を中心にNBクリアレンズが順調に拡大した。営業利益については、売上高増加に伴う売上総利益の増加があった一方、為替相場などにより売上総利益率が低下し、承認関連費用や荷造運賃などの変動費が増加した。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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