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メニコン(7780)・事実再掲

収益認識会計基準等の適用による収益表示・利益への影響

FY2022-Q1に初出。8回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。

8記載
4年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2022-Q1 – FY2025-H12021: 220212022: 220222023: 220232024: 22024
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「顧客との契約から生じる収益 56,295 56,295 4,194 60,489 その他の収益 - - 82 82 外部顧客への売上高 56,295 56,295 4,276 60,571」

    収益認識会計基準適用後の収益区分を継続開示し、中間期のビジョンケア事業及びその他事業の収益を示した。
  2. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「メルスプラン 34,716 コンタクトレンズ及びケア用品の製造及び販売 39,946 その他 5,462 7,154 顧客との契約から生じる収益 80,126 80,126 7,154 87,280」

    収益認識会計基準適用後の収益区分を継続開示し、第3四半期累計のメルスプラン、コンタクトレンズ・ケア用品製造販売、その他の収益を示した。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「メルスプラン 23,039 コンタクトレンズ及びケア用品の製造及び販売 26,406 その他 3,592 5,010 顧客との契約から生じる収益 53,037 53,037 5,010 58,048」

    収益認識会計基準適用後の収益区分を継続開示し、第2四半期累計のメルスプラン、コンタクトレンズ・ケア用品製造販売、その他の収益を示した。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「顧客との契約から生じる収益 メルスプラン 45,491 コンタクトレンズ及びケア用品の製造販売 49,387」

    収益認識会計基準適用後の収益区分を継続開示し、当期のメルスプラン及びコンタクトレンズ・ケア用品製造販売の収益を示した。
  5. FY2022再掲有価証券報告書

    「この結果、収益認識会計基準等の適用を行う前と比べて、当連結会計年度の連結損益計算書は、売上高が1,378百万円、売上原価が763百万円、販売費及び一般管理費が525百万円それぞれ減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ89百万円減少しております。」

    収益認識会計基準の適用を継続し、通期の売上高・利益への影響額を開示した。
  6. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,015百万円減少し、売上原価は549百万円減少し、販売費及び一般管理費は369百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ97百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は516百万円減少しております。」

    収益認識会計基準等の適用を継続し、第3四半期累計で売上高1,015百万円、営業利益等97百万円、期首利益剰余金516百万円への影響額を開示した。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は694百万円減少し、売上原価は365百万円減少し、販売費及び一般管理費は218百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ110百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は516百万円減少しております。」

    収益認識会計基準等の適用を継続し、第2四半期累計期間における売上高・利益・期首利益剰余金への影響額を開示している。
  8. FY2022-Q1初出有価証券報告書

    「収益認識会計基準等の適用により、売上高は383百万円減少し、売上原価は195百万円減少し、販売費及び一般管理費は110百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ78百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は516百万円減少しております。」

    当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、販売奨励金等を売上高から減額し、一部代理人取引を純額表示する会計処理へ変更した。
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