読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
2.3
%（売上収益の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2026年4月1日〜2026年9月30日連結IFRS売上高2,008百万円前年比 +2.3%
営業利益-124百万円
経常利益170百万円前年比 -42.9%
純利益（親会社株主帰属）54百万円前年比 -22.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益0.26円
期末の財政状態
総資産49,208百万円
うち純資産 39,831 百万円自己資本比率 81.0%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-44
投資+4,063
財務-146
純増減+3,873
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高12,855百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由業績予想を数値で公表していない
年間配当予想0.00（2026年3月期実績） → 非開示
業績の増減要因
国内およびAPACでの製品レンタル等の売上や米国の治療サービス等の売上が増加。研究開発費は新製品開発、臨床研究及び受託研究事業の実施により減少。その他の販売費及び一般管理費は経費の削減により減少。その他の収益は為替差益や受託研究事業収入などによる。金融収益は投資有価証券評価益や受取利息などによる。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社
減価償却費307百万円（減価償却費及び償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数215,145,809株
期末自己株式数4,014,854株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年4月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 2,008百万円（前年比 +2.3%） |
| 営業利益 | -124百万円 |
| 経常利益 | 170百万円（前年比 -42.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 54百万円（前年比 -22.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 0.26円 |
| 自己資本比率 | 当期末 81 / 前期末 80.7 |
| 総資産 | 49,208百万円 |
| 純資産 | 39,831百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -44百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 4,063百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -146百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 12,855百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 業績予想を数値で公表していない |
| 年間配当予想 | 0.00（2026年3月期実績） → 非開示 |
| 減価償却費 | 307百万円（減価償却費及び償却費） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 215,145,809株 |
| 期末自己株式数 | 4,014,854株 |
| 業績の増減要因 | 国内およびAPACでの製品レンタル等の売上や米国の治療サービス等の売上が増加。研究開発費は新製品開発、臨床研究及び受託研究事業の実施により減少。その他の販売費及び一般管理費は経費の削減により減少。その他の収益は為替差益や受託研究事業収入などによる。金融収益は投資有価証券評価益や受取利息などによる。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。国内およびAPACでの製品レンタル等の売上や米国の治療サービス等の売上が増加しました。営業損失の縮小には、研究開発費の減少や経費削減などが寄与し、親会社所有者帰属中間利益については、投資有価証券評価益や受取利息などの金融収益、繰延税金費用などが記載されています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。