読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.4
％（売上高の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期令和６年４月１日〜令和７年３月31日連結日本基準売上高7,158百万円前年比 +6.4%
営業利益275百万円前年比 +9.2%
経常利益2百万円前年比 -99.4%
純利益（親会社株主帰属）-20百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△0.91円
売上高営業利益率当期 3.9% / 前期 3.8%
期末の財政状態
総資産5,639百万円
うち純資産 1,470 百万円自己資本比率 26.1%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+253
投資-113
財務-207
純増減-67
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高865百万円
セグメント別売上高時計関連 5,250,078千円（前年比 +6.6%）、メガネフレーム 896,689千円（前年比 -6.4%）、釣具・応用品 1,011,647千円（前年比 +20.0%）
セグメント別利益時計関連 138,815千円、メガネフレーム 4,787千円、釣具・応用品 127,239千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,000百万円（前年比 -2.2%）
営業利益180百万円（前年比 -34.7%）
経常利益140百万円
純利益103百万円
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
円安の進行、時計関連取引先の在庫調整による一時的な受注減少の影響の解消、製造子会社での固定費削減効果の継続により売上高・営業利益が増加した。一方、為替差損やリファイナンスに伴う支払手数料の増加、法人税等の計上により経常利益・最終損益が悪化した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。過去に記載していた継続企業の前提に関する重要事象等は、業績回復や財務面の安定化により消滅したと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 ―社 / 除外 ―社 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,896千円 / 特別損失 固定資産除却損 221千円
減価償却費205,690千円
受注高・受注残高合計 受注高 7,056,991 / 受注高_yoy_pct 0.3 / 受注残高 989,899 / 受注残高_yoy_pct -9.3 / 時計関連 受注高 5,160,044 / 受注高_yoy_pct -0.3 / 受注残高 493,779 / 受注残高_yoy_pct -15.4 / メガネフレーム 受注高 845,368 / 受注高_yoy_pct -11.2 / 受注残高 226,063 / 受注残高_yoy_pct -18.5 / 釣具・応用品 受注高 1,051,579 / 受注高_yoy_pct 15.7 / 受注残高 270,057 / 受注残高_yoy_pct 17.4
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数22,238,299
期末自己株式数209,792
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和６年４月１日〜令和７年３月31日 |
| 売上高 | 7,158百万円（前年比 +6.4%） |
| 営業利益 | 275百万円（前年比 +9.2%） |
| 経常利益 | 2百万円（前年比 -99.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -20百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △0.91円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 3.9% / 前期 3.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 26.1% / 前期末 25.4% |
| 総資産 | 5,639百万円 |
| 純資産 | 1,470百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 253百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -113百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -207百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 865百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,000百万円（前年比 -2.2%） / 営業利益 180百万円（前年比 -34.7%） / 経常利益 140百万円 / 純利益 103百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | 時計関連 5,250,078千円（前年比 +6.6%）、メガネフレーム 896,689千円（前年比 -6.4%）、釣具・応用品 1,011,647千円（前年比 +20.0%） |
| セグメント別利益 | 時計関連 138,815千円、メガネフレーム 4,787千円、釣具・応用品 127,239千円 |
| 受注高・受注残高 | 合計 受注高 7,056,991 / 受注高_yoy_pct 0.3 / 受注残高 989,899 / 受注残高_yoy_pct -9.3 / 時計関連 受注高 5,160,044 / 受注高_yoy_pct -0.3 / 受注残高 493,779 / 受注残高_yoy_pct -15.4 / メガネフレーム 受注高 845,368 / 受注高_yoy_pct -11.2 / 受注残高 226,063 / 受注残高_yoy_pct -18.5 / 釣具・応用品 受注高 1,051,579 / 受注高_yoy_pct 15.7 / 受注残高 270,057 / 受注残高_yoy_pct 17.4 |
| 減価償却費 | 205,690千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,896千円 / 特別損失 固定資産除却損 221千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。過去に記載していた継続企業の前提に関する重要事象等は、業績回復や財務面の安定化により消滅したと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 ―社 / 除外 ―社 / 新規社名 非開示 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 22,238,299 |
| 期末自己株式数 | 209,792 |
| 業績の増減要因 | 円安の進行、時計関連取引先の在庫調整による一時的な受注減少の影響の解消、製造子会社での固定費削減効果の継続により売上高・営業利益が増加した。一方、為替差損やリファイナンスに伴う支払手数料の増加、法人税等の計上により経常利益・最終損益が悪化した。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は円安の進行と、時計関連取引先の在庫調整による一時的な受注減少の影響が解消したことなどにより増加した。営業利益は売上総利益の増加と製造子会社での固定費削減効果の継続により増加したが、経常利益は為替差損やリファイナンスに伴う支払手数料の増加などにより減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は法人税等の計上などにより赤字となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。