読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
29.8
売上高の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期令和6年4月1日〜令和6年6月30日連結日本基準売上高1,877百万円前年比 +29.8%進捗 28.2%
営業利益96百万円進捗 56.5%
経常利益267百万円前年比 +97.5%進捗 207.0%
純利益（親会社株主帰属）215百万円前年比 +105.7%進捗 190.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益9.77円
期末の財政状態
総資産6,090百万円
うち純資産 1,582 百万円自己資本比率 26.0%前期末比 +0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+137,320
純増減+137,320
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
セグメント別売上高時計関連 1,389,430千円（前年比 +43.8%）、メガネフレーム 230,629千円（前年比 -9.7%）、釣具・応用品 257,908千円（前年比 +14.5%）
セグメント別利益時計関連 85,216千円、メガネフレーム 13,902千円（前年比 -56.2%）、釣具・応用品 26,870千円（前年比 +95.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,646百万円（前年比 -1.2%）
営業利益170百万円（前年比 -32.6%）
経常利益129百万円（前年比 -71.2%）
純利益113百万円（前年比 -71.1%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
円安の進行、時計関連取引先の在庫調整による一時的な受注減少の影響の解消、製造子会社の固定費削減効果の継続、為替差益の計上。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載はあるが、具体的な対応策により重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
減価償却費49,803千円
受注高・受注残高受注高 1,799,924千円（前年比 +15.3%） / 受注残高 1,013,279千円（前年比 +13.1%）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数22,238,299
期末自己株式数209,792
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 令和6年4月1日〜令和6年6月30日 |
| 売上高 | 1,877百万円（前年比 +29.8%） |
| 営業利益 | 96百万円 |
| 経常利益 | 267百万円（前年比 +97.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 215百万円（前年比 +105.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 9.77円 |
| 自己資本比率 | 当期末 26.0% / 前期末 25.4% |
| 総資産 | 6,090百万円 |
| 純資産 | 1,582百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 137,320千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,646百万円（前年比 -1.2%） / 営業利益 170百万円（前年比 -32.6%） / 経常利益 129百万円（前年比 -71.2%） / 純利益 113百万円（前年比 -71.1%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 時計関連 1,389,430千円（前年比 +43.8%）、メガネフレーム 230,629千円（前年比 -9.7%）、釣具・応用品 257,908千円（前年比 +14.5%） |
| セグメント別利益 | 時計関連 85,216千円、メガネフレーム 13,902千円（前年比 -56.2%）、釣具・応用品 26,870千円（前年比 +95.4%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 1,799,924千円（前年比 +15.3%） / 受注残高 1,013,279千円（前年比 +13.1%） |
| 減価償却費 | 49,803千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載はあるが、具体的な対応策により重要な不確実性は認められないと判断している。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 22,238,299 |
| 期末自己株式数 | 209,792 |
| 業績の増減要因 | 円安の進行、時計関連取引先の在庫調整による一時的な受注減少の影響の解消、製造子会社の固定費削減効果の継続、為替差益の計上。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。円安の進行に加え、時計関連取引先の在庫調整による一時的な受注減少の影響が解消したことが売上増加の主因。営業利益は売上総利益の増加と、製造子会社で実施してきた固定費削減効果の継続により改善し、経常利益は為替差益の計上などにより増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。