2020年度の危機対応と変革加速
FY2020に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに5社。
- FY2022-Q1削除有価証券報告書
「当連結会計年度は、オフィスプリンティング事業及び商用印刷事業の新型コロナウイルス感染症による事業影響からの回復に加えて、開発・生産、サービス体制の最適化などの体質強化をさらに進めつつ、20次中計の目標達成に向けて成長に舵を切り、オフィスサービスを中心としたデジタルサービスの成長と資本収益性向上を実現することで企業価値の向上を図っていきます。」
本 filing では「危機対応」と「変革加速」を年度の位置付けとする表現は用いられず、COVID-19影響からの回復、成長、デジタルサービス転換という20次中計の枠組みに置き換えられた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、2020年度を「危機対応」と「変革加速」の１年と位置づけ全社一丸となって困難に対処することとしました。」
通期ではCOVID-19による減収減益が続いたものの、経費施策、開発テーマ見直し、本社業務プロセスのデジタル化、サービス展開等により991億円の効果を創出し、下期の実質営業損益を207億円の黒字へ転換した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）の世界的な拡大の中でスタートした当連結会計年度を「危機対応」と「変革加速」の１年と位置付け、①業績変動に備えた手元流動性の確保、②財務安定性の向上、そして③アフターコロナを見据えた変革加速を進めております。」
2020年度を「危機対応」と「変革加速」の年とする方針を再確認し、流動性確保、財務安定性向上、アフターコロナの変革を継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）の世界的な拡大の中でスタートした当連結会計年度を「危機対応」と「変革加速」の１年と位置付け、①業績変動に備えた手元流動性の確保、②財務安定性の向上、そして③アフターコロナを見据えた変革加速を進めております。」
2020年度を危機対応と変革加速の年とする方針を再確認し、流動性確保、財務安定性向上、アフターコロナを見据えた変革を継続した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）の世界的な拡大の中でスタートした当連結会計年度を「危機対応」と「変革加速」の１年と位置付け、①業績変動に備えた手元流動性の確保、②財務安定性の向上、そして③アフターコロナを見据えた変革加速を進めております。」
2020年度を「危機対応」と「変革加速」の年とする方針を再確認し、流動性確保、財務安定性向上、アフターコロナの変革を進めている。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年度を「危機対応」と「変革加速」の１年と位置付けてスピード感を持って改善施策に取り組みます。経済環境を踏まえると売上の大きな成長は見込めない中、即効性のある施策実行による利益創出と、事業継続に向けたキャッシュの確保に全力で取り組み、人員及び拠点の最適化、業務プロセス改革のさらなる追求、事業選別の徹底などを実行していきます。」
新型コロナウイルス感染症拡大を踏まえ、2020年度を危機対応と変革加速の年と位置付け、利益創出、キャッシュ確保、人員・拠点最適化、業務プロセス改革、事業選別を集中的に進める方針を初めて独立して示した。