キヤノン（7751）・目標削除
原価率45％を実現する新生産システムの確立
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
製造工程の効率化による原価削減・安定生産と収益性向上202社が書いているテーマ・逆風1社・追い風213社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの214件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020削除有価証券報告書前年度まで明示されていた「原価率45％を実現する新生産システムの確立」という目標は、本有価証券報告書の新たな研究開発・経営計画の主要戦略では明示されていない。
- FY2019再掲有価証券報告書
「「原価率45％を実現する新生産システムの確立」においては、開発・調達・生産・製造が一体となった日本のマザー工場機能を強化するとともに、ロボットの高精度化やIoT・ビッグデータ・AIなどの次世代技術の導入による生産技術の高度化を進め、トータルコストダウンを追及していきます。」
原価率45％の目標と、マザー工場、ロボット、IoT・ビッグデータ・AIによるコスト低減策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「原価率45％を実現する新生産システムの確立」においては、開発・調達・生産・製造が一体となった日本のマザー工場機能を強化するとともに、ロボットの高精度化やIoT・ビッグデータ・AIなどの次世代技術の導入による生産技術の高度化を進め、トータルコストダウンを追及していきます。」
原価率45％目標と、マザー工場、ロボット、IoT・ビッグデータ・AIによるコスト低減手段を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「原価率45％を実現する新生産システムの確立」においては、開発・調達・生産・製造が一体となった日本のマザー工場機能を強化するとともに、ロボットの高精度化やIoT・ビッグデータ・AIなどの次世代技術の導入による生産技術の高度化を進め、トータルコストダウンを追及していきます。」
原価率45％の目標と、自動化・内製化・マザー工場・IoT等によるコスト低減の手段を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「具体的には、他社には真似のできないような魅力や強みにより高い利益率を実現する「ダントツ商品」の開発を加速するとともに、自動化、内製化、調達革新などの諸施策を進化させ、より一層の原価低減を図ることで、売上高原価率45％の達成を目指します。」
自動化、内製化、調達革新を手段として、売上高原価率45％を目標に掲げている。