朝日インテック（7747）・方針再定義
のれん償却前営業利益率20％・EBITDA率30％を目安とする経営
FY2021に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2022。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
EBITDAによる経営成績の把握28社が書いているテーマ・逆風0社・追い風26社
朝日インテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「営業利益率については20％を目安とし、経営の主要パフォーマンスであるEBITDA（営業利益＋のれん償却額＋減価償却額）の率については30％を目安とすることを、中期経営計画の指標としております。」
従来の「のれん償却額を除く営業利益率20％」という表現から、営業利益率20％とEBITDA率30％を中期計画の指標として整理している。 - FY2021初出有価証券報告書
「のれん償却額を除く営業利益（営業利益＋のれん償却額）の率については20％を目安とし、EBITDA（営業利益＋のれん償却額＋減価償却額）の率については30％を目安とすることを、基本的な考え方としております。」
売上高を主要KPIとする従来の説明に加え、のれん償却前営業利益率とEBITDA率の目安を収益性に関する基本的な考え方として初めて明示している。