読む価値
68注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
15
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高5,069百万円前年比 +15.0%
営業利益225百万円
経常利益159百万円
純利益（親会社株主帰属）-87百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△3円77銭
期末の財政状態
総資産7,666,803千円
うち純資産 1,286,821 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+373,772
投資-713,872
財務-339,461
純増減-679,561
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,657,580千円
セグメント別売上高光学事業 2,300,738千円（前年比 +30.3%）、照明事業 821,966千円（前年比 +48.3%）、機能性薄膜・ガラス事業 1,193,177千円（前年比 -7.2%）、その他 753,117千円（前年比 -6.2%）
セグメント別利益光学事業 383,036千円、照明事業 37,712千円、機能性薄膜・ガラス事業 219,017千円（前年比 +257.2%）、その他 94,411千円（前年比 -15.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,610百万円
営業利益220百万円
経常利益190百万円
純利益120百万円
業績の増減要因
プロジェクター需要の回復により反射鏡・フライアイレンズの販売が増加し、照明事業の売上高も増加した。固定費を中心とした経費節減も進んだ。一方、半導体などの供給制約、原材料・エネルギー価格の上昇、のれん等の減損損失237946千円が発生した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。3期連続の当期純損失および財務制限条項への抵触があるが、対応策により重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 JAPAN 3D DEVICES株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失237,946千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 531千円、国庫補助金受贈益 5,000千円、段階取得に係る差益 60,629千円、その他 23千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、減損損失 237,946千円、固定資産圧縮損 4,630千円、希望退職関連費用 42,047千円
減価償却費307,141千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 5,069百万円（前年比 +15.0%） |
| 営業利益 | 225百万円 |
| 経常利益 | 159百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -87百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △3円77銭 |
| 総資産 | 7,666,803千円 |
| 純資産 | 1,286,821千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 373,772千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -713,872千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -339,461千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,657,580千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,610百万円 / 営業利益 220百万円 / 経常利益 190百万円 / 純利益 120百万円 |
| セグメント別売上高 | 光学事業 2,300,738千円（前年比 +30.3%）、照明事業 821,966千円（前年比 +48.3%）、機能性薄膜・ガラス事業 1,193,177千円（前年比 -7.2%）、その他 753,117千円（前年比 -6.2%） |
| セグメント別利益 | 光学事業 383,036千円、照明事業 37,712千円、機能性薄膜・ガラス事業 219,017千円（前年比 +257.2%）、その他 94,411千円（前年比 -15.2%） |
| 減価償却費 | 307,141千円 |
| 減損損失 | 237,946千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 531千円、国庫補助金受贈益 5,000千円、段階取得に係る差益 60,629千円、その他 23千円 / 特別損失 固定資産除却損 0千円、減損損失 237,946千円、固定資産圧縮損 4,630千円、希望退職関連費用 42,047千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。3期連続の当期純損失および財務制限条項への抵触があるが、対応策により重要な不確実性は認められないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 JAPAN 3D DEVICES株式会社 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | プロジェクター需要の回復により反射鏡・フライアイレンズの販売が増加し、照明事業の売上高も増加した。固定費を中心とした経費節減も進んだ。一方、半導体などの供給制約、原材料・エネルギー価格の上昇、のれん等の減損損失237946千円が発生した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。プロジェクター需要が教育用・ホームユースを中心に回復し、反射鏡やフライアイレンズの販売が増加したこと、照明事業の売上高が増加したこと、固定費を中心とした経費節減が進んだことが理由として挙げられています。一方、半導体などの供給制約や原材料・エネルギー価格の上昇、JAPAN 3D DEVICES株式会社に係るのれんなどの減損損失も記載されています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。