研究開発の事業化遅延・未達リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2024削除有価証券報告書従来記載されていた研究開発が事業化に至らない可能性・時間を要する可能性について、今回の事業等のリスクでは個別記載を確認できない。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の事業化未達・遅延可能性を含む既存リスクについて、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の事業化未達・遅延可能性を含む既存リスクについて、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の総額は、1,272百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,272百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の事業化未達・遅延可能性を含む既存リスクについて、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発は半導体関連分野、計測・計量機器分野及び医療・健康機器分野に展開し、全て事業化を目的としておりますが、事業化に至らない可能性、事業化までに時間を要する可能性もあります。」
研究開発費4,874百万円、売上高比率9.4％を投入し、半導体関連分野を含む研究開発を継続している一方、事業化未達・遅延リスクの記載は継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や時間を要する可能性を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は5,065百万円、連結売上高に対する比率は10.5％であり、研究開発主導型企業として研究開発に積極的に資源を投入しております。当社グループにおける研究開発は計測・計量機器分野及び医療・健康機器分野に展開し、全て事業化を目的としておりますが、事業化に至らない可能性、事業化までに時間を要する可能性もあります。」
研究開発への積極投資と、事業化に至らない可能性・時間を要する可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や時間を要する可能性を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性を含む既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性を含む既存のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は5,000百万円、連結売上高に対する比率は10.2％であり、研究開発主導型企業として研究開発に積極的に資源を投入しております。当社グループにおける研究開発は計測・計量機器分野及び医療・健康機器分野に展開し、全て事業化を目的としておりますが、事業化に至らない可能性、事業化までに時間を要する可能性もあります。」
研究開発投資を継続し、事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性を引き続き記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は4,898百万円、連結売上高に対する比率は10.1％であり、研究開発主導型企業として研究開発に積極的に資源を投入しております。当社グループにおける研究開発は計測・計量機器分野及び医療・健康機器分野に展開し、全て事業化を目的としておりますが、事業化に至らない可能性、事業化までに時間を要する可能性もあります。」
研究開発投資を継続しつつ、事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発は計測・計量機器分野及び医療・健康機器分野に展開し、全て事業化を目的としておりますが、事業化に至らない可能性、事業化までに時間を要する可能性もあります。」
研究開発を両事業分野で継続しつつ、事業化に至らない可能性や時間を要する可能性を引き続き記載している。研究開発費は4,676百万円、売上高比率は10.6％である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
研究開発の事業化に至らない可能性や事業化まで時間を要する可能性について、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は4,444百万円、連結売上高に対する比率は11.1％であり、研究開発主導型企業として研究開発に積極的に資源を投入しております。当社グループにおける研究開発は計測・計量機器分野及び医療・健康機器分野に展開し、全て事業化を目的としておりますが、事業化に至らない可能性、事業化までに時間を要する可能性もあります。」
研究開発への積極投資と、事業化に至らない・時間を要する可能性を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は4,653百万円、連結売上高に対する比率は11.6％であり、研究開発主導型企業として研究開発に積極的に資源を投入しております。当社グループにおける研究開発は計測・計量機器分野及び医療・健康機器分野に展開し、全て事業化を目的としておりますが、事業化に至らない可能性、事業化までに時間を要する可能性もあります。」
研究開発投資の規模を示したうえで、事業化に至らない可能性と時間を要する可能性を明示。